ソニーグループが8月4日に発表した2022年3月期第1四半期(21年4〜6月)連結業績は、売上高が前年同期比15.0%増の2兆2568億円、営業利益が同26.3%増の2800億円、純利益が同9.4%増の2118億円と増収増益だった。家電やデジタルカメラなどのEP&S分野、音楽分野が好調だった。

 EP&S(エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション)分野は、売上高が5763億円(前年同期比59.4%増)、営業利益が718億円(前年同期は89億円の赤字)。テレビ、デジタルカメラなどの販売台数が増えた。音楽分野も、売上高が2549億円(同43.9%増)、営業利益が554億円(55.6%増)と大幅な増収増益。ストリーミングサービスの会員増などが寄与した。

 主力のG&NS(ゲーム&ネットワークサービス)分野は、売上高が6158億円(同1.6%増)、営業利益が833億円(同32.7%減)と増収減益。自社制作以外のゲームソフトの減収や、プレイステーション5(PS5)などハードウェアの損益悪化が影響した。

 ソニーグループは同日、22年3月期通期(21年4月〜22年3月)の連結業績予想を上方修正すると発表。売上高は9兆7000億円(前期比7.8%増)のまま据え置くが、営業利益は前回予想から500億円増の9800億円(同2.6%増)、純利益は400億円増の7000億円(同32.0%減)になる見通し。

 好調のEP&Sでは、デジタルカメラの販売台数が伸び、増収を見込む。音楽分野も引き続き、ストリーミングサービスが売り上げを押し上げる。G&NSは、売上高・営業利益ともに期初予想から変更はない。

 また、半導体不足の影響について、十時裕樹副社長は「PS5の生産では、チップの確保に努めていて、さほど心配はない。コンシューマエレクトロニクスでは、さまざまな部品に半導体が使われているので、(主流メーカーとは別の供給先となる)セカンドソースを確保するなど、支障が出ないように今のところコントロールできている」と説明している。