次の危機時に日本と米国は手を差し伸べるか?

 1997年、韓国の裏切り行為に激怒した米財務長官や商務長官は、韓国に対する資金支援を準備した大統領と国務長官などの計画を無にした。当時、それでも怒りが収まらなかった一部の人々は、「IMFが韓国を支援することも、防がなければならない」という強硬な考えを持っていた。

 現在、IMFの加盟国は約190カ国で、出資比率(持ち分=クォーター)が一番高いのは米国(17.5%)で、次は日本(6.5%)だ。すなわち、米国と日本の発言権が最も高いということになる。今日の韓国(持ち分1.8%)が危機の時に、1997年のようにIMFからの支援を100%得ることができるというのは、誰一人言い切れない。

 1997年、IMFが用意した韓国に対する金融支援は破格だった。当時のIMF歴代最高金額である570億ドルが、韓国のために編成された。この中の210億ドルをIMFが、100億ドルを日本が拠出した。米国は50億ドル、ADB(アジア開発銀行)は40億ドル、その他の先進国および国際金融機関が170億ドルを拠出する計画だった。

 日本は、金融危機に陥った韓国に対して相当な金額を支援した。米国も、2008年と2020年にウォンが急落した時に韓国に対して、通貨スワップを提供した。

 このように大きく助けてもらった日本と米国に対する、今日の韓国の姿はどうなのだろうか。まさに「恩知らず」そのものだ。

 今後、1997年と同様の危機が韓国に再び訪れた場合、韓国は日本と米国から助けを期待するのは難しいだろう。今後の金融危機時、韓国は事実上、孤立無援の状態になる可能性が濃厚であるということだ。

 このような意味で、今後韓国が米国や日本の支援が切れた状態(Naked)で、米国の金利引き上げなど外部の悪材料に対応し、果たして自らの能力だけで、ウォン/ドル為替レートを1200ウォン以下の水準に維持できるのかどうか。これは、重要なポイントになるだろう。(終わり)

(ファンドビルダー)