“安心を”買うための保険。でも、その保険料で困窮してしまったら意味がない。正しい保険の入り方を専門家に聞いたーー。

「子どもが生まれたとき、万一に備えて保険金額2,000万円の『定期保険(死亡保険)』に加入しましたが、つい最近、子どもが独立し、学費の心配もなくなったので解約しました。保険はライフイベントごとに見直すべきものなのです」

こう話すのは、1児の母で、保険に詳しいファイナンシャルプランナーの横川由理さん(59)。長生きリスクや収入減、がんや認知症になったら……あらゆる不安に備えようとして、保険に入りすぎている人が多いという。

「保険には『入るべきタイミング』があり、家族構成やライフイベントで必要な保障は変化していく。適切なタイミングで保険に入り、時期がきたら保障内容を減額して保険料を下げたり、解約していく必要があります」

保険を減らせば、保険料を貯蓄にまわすこともできる。そこで、横川さんに「入るべき保険と見直しタイミング」を教えてもらった。

「本来、保険は貯蓄では対応できないリスクに備えるもの。その一つが、残される家族の生活費や教育費に備える『死亡保険』です。子どもが生まれたタイミングで、死亡時などに高額な一時金が出る『定期保険』と、給与のように毎月保険金が支払われる『収入保障保険』を組み合わせて加入するのがおすすめです」

大学費用などの子どもの教育費には定期保険で備える。保険金は子ども1人だと2,000万円、2人目からは、プラス1,000万円が目安だ。収入保障保険の保険金は1カ月にかかる生活費と同じくらいが目安。専業主婦やパート勤務などの人で、夫の収入が家計のメインなら、夫の保険を手厚くしておきたい。

気になるのが「医療保険」だが、「一定額以上の医療費が還付される高額療養費制度があるため、収入の3カ月程度の貯蓄があれば必ずしも入る必要はありません」と横川さん。

それでも不安な人は「全国共済の入院保障型」がいいと話す。

「月2,000円の掛け金で入院した場合は1日1万円の保障が受けられます(ケガは184日まで、病気は124日まで)。約3割の割戻金もあるので実際の保険料はもっと安い。65歳まで手厚い保障を得られます」

会社員や公務員が病気やケガで働けなくなった場合、「傷病手当金」がもらえるが、フリーランスの人にはこのような制度はない。

「そこで考えてほしいのが『就業不能保険』です。入院時だけではなく、がん治療による倦怠感で入院していないけど働けない場合などにも、医師の証明書があれば、保険金を受け取れる仕組み。私も加入しています」

「女性自身」2021年4月20日号 掲載