トラックやバスが後退するときに発する「ピーピーピー」という音が変更される可能性があるようです。新しい音は国連規則として導入が検討されており、日本以外の国でも採用されることになります。

後退時警報音変更のきっかけは騒音苦情

 トラックやバスが後退するとき、「ピーピーピー」という警報音が鳴ることがあります。

 この音が2023年以降、日本を含めて国際的に「新しい音」が採用される可能性が高まったというのです。いったい、どういうことなのでしょうか。

 トラック・バスの後退時警報装置の起源は、現在はバックアラーム(後退時警報装置)のほか、イグニッションパーツやスイッチ類など自動車関連部品の製造メーカーである、山口電機工業(東京都世田谷区)が世界に先駆けて製造販売した商品だといわれています。

 ただし日本では、トラック・バスの後退時警報装置の装着は法的には義務化されていません。

 それでも、新車時に装着されていたり、また後付け商品としてトラックやバスの事業者が後退時警報装置を独自に購入して装着している状況です。

 あるアンケート調査では、こうした事業者の半数以上が、周辺住民などから警報音がうるさいとか気になるといった苦情を受けた経験があるとのことです。

 そうした騒音苦情に配慮し、後退時警報をドライバーの操作によって一時的に停止させたことで悲しい事故も起きています。

 2015年、徳島県徳島市で後退時警報を一時停止した状態で接近してきたトラックと視覚障害者が接触し、一緒にいた盲導犬とともに尊い命を落としました。この事故の報道によって、多くの人が後退時警報の重要性を改めて知ったのだと思います。

 トラック・バスの後退時警報についての国際的な議論の発端は、トルコの提案でした。

 日本を含めた国や地域が自動車技術の基準に関して話し合う、国連(国際連合)の自動車基準調和フォーラム(WP29)の2016年3月におこなわれた第168回会議で、トルコが国内でのトラック後退時の事故増加にともない、後退時警報の国連規則が必要だと提案したのです。

 このWP29は、国連の欧州経済委員会に紐づく会議で、最近では自動運転技術や高度な運転者支援システム(ADAS)に関する議論が深まっているところです。

 トルコの提案に次いで、ドイツがWP29に属する騒音・タイヤ専門会議(GRB:現在のGRBPの前身)で2016年9月、ドイツ国内で後退時警報に対する騒音苦情が多いので国連規則が必要だという提案もありました。

 そこで、2017年2月開催の第65回GRBで、日本とドイツからトラック後退時警報の新規則に関する初期案を提示。これを受けて、さらに議論を深めるためのタスクフォース(会議)を設置するに至りました。その議長は日本から、また副議長をトルコが務めました。

新しい後退音ってどんな音?

 では、新しい音とは一体どのような音なのでしょうか。

 定義された後退時警報は大きく3つの音のタイプがあります。

 1つ目は、すでに普及している、単一の周波数で「ピーピーピー」と聞こえるもの。2つめは、いわゆるホワイトノイズと呼ばれるような、少し掠れたような音ですが周囲にはしっかりと聞こえる音。

 3つ目が、ホワイトノイズに三分の一オクターブバンドのバンドパスフィルタをかけたような音です。

 文字で表現すると分かりにくいですが、実際に聞いてみると少し掠れたような音がリズミカルに鳴るイメージです。

 音量については、ローレベル、ノーマルレベル、ハイレベルとしていますが、手動調整式や周囲の音に応じて自動的に音量を調整するタイプなどが考慮されています。

 また、日本特有の後退時警報として「バックします」といった音声通知をするものがありますが、欧州ではさまざまな言語が使われているなかでトラックが移動することを理由に、国連規則としては採用されませんでした。

 日本国内での音声式の後退時警報については今後、関係各位での議論がおこなわれることになるでしょう。

 こうした後退時警報では、機器自体、また車両に装着した状態のそれぞれで国連規則としての試験法が決まりました。

 装着する車両は、総重量3.5トンを超えるカテゴリーとしています。

 国連での何度かの議論の結果、2022年6月に開催されたWP29で、トラック・バスの後退時警報に関する国連規則案を承認。

 今後、「国連の車両・装置等の型式認定相互承認協定(いわゆる1958年協定)」の加盟国で全体の5分の1以上が反対しない限り、2023年1月に国連規則として発行されることになります。

 これを受けて、日本では具体的にどのようにして、新しい音の後退時警報装置を導入するのかの議論に移ります。

 新車は販売時に装着を義務化するのか、また既販車については後付け機器の装着を義務化するのか、そして既存の音の装置の取扱いはどうするのかなど、道路運送車両法のあり方の議論やトラック・バス業界との意見調整など、実用化に向けては様々なステップを踏む必要があると思われます。

 そのため、国連規則の発行が予定通り2023年1月になっても、日本の街中でトラック・バスの新しい後退時警報を一般の人が耳にするのは、もう少し先になるかもしれません。