自転車は基本的に車道を走ることになっています。そのため、自動車と思わぬ接触が起きることも。実際に自転車でマイカーに当てられた場合、逆に自分が自転車でクルマへ接触してしまった場合、実際現場でどうすればいいのでしょうか。

自転車と自動車、もし接触したらどうする?

 自転車は車道の路肩を走ることも多く、クルマのすぐ横をすり抜けていく状況もよく見られます。
 
 そんな中、自転車のハンドルがサイドミラーに当たってしまうこともあるかもしれません。それでなくとも、両者のあいだで不慮の接触が起きる可能性が常にあります。
 
 もし、自分のクルマが自転車に当てられた場合、逆に自分が自転車でクルマに当ててしまった場合、どう対処すればいいのでしょうか。

 まず、クルマを運転中に、自転車が車のサイドミラーに「ゴン!」とぶつかってきた場合、どうすればよいのでしょうか。

 車を運転中、自転車に接触された場合、最初に安全な場所に車を停めてエンジンを切り、自転車の運転者とのあいだで、まずお互いの身体にダメージがないか確認しましょう。

 相手が自転車であっても、りっぱな接触事故扱いになります。警察へ連絡し「現在地」や「自転車の特徴」を伝えてください。「事故が起きた状況」「車の損害状況」も報告します。

 また、自分の怪我の有無、車の損傷具合に関わらず、保険会社にも連絡をし、状況を伝えることが必要です。

 事故現場でやってはいけないのが「当事者同士だけで」示談交渉や賠償金に関して勝手にやりとりしてしまうことです。その場でお互い話し合って進めるのではなく、保険会社への相談をおすすめします。

 保険会社は事故処理経験が豊富で、第三者の立場でもあります。事故に遭遇してナーバスになっている当事者よりも、ずっと適切な対応が可能です。

 というのも、事故責任の割合やお互いの怪我の有無、修理費用がわからない状況で進めてしまうと、あとになって状況が変わる可能性があるからです。特に事故直後は緊張していて身体への影響はないように感じるかもしれませんが、後から身体に異常が出る場合もあります。

自分が自転車で「クルマに当ててしまった」場合は?

 逆に、自分が自転車を運転していてクルマへ接触してしまった場合は、まず自分に怪我がないか確認をしましょう。
 
 次に、自転車から下り、明らかに自分の過失でぶつかってしまったと感じたら、相手の運転手に謝ることが必要です。事故後の処理もスムーズに進む可能性があります。

 その後、警察や保険会社に連絡して、事故の状況を説明してください。前述と同様に、当事者同士だけの示談交渉は、あとからトラブルに発展する可能性もあるため、控えましょう。

 最もやってはいけないのが、その場から離れてしまう「当て逃げ」です。当て逃げは人の死傷に関わらず、道路交通法第117条により「刑事処分」となってしまい、「1年以下の懲役または10万円以下の罰金」の対象となります。

 いっぽう、逃げずにきちんと対応した場合、自転車でサイドミラーに接触した場合など、人の死傷が無ければ「物損事故」として扱われ、行政処分上は事故扱いとなりません。
 
 物損事故は免許の減点対象にはならないため、「当て逃げ」せずにきちんと対応をとれば、修理代の支払いを済ませてクルマの損傷が元に戻った時点で、事故処理は終了です。

自転車が「ゴン!」しかし気づかないフリ…どうすればいい?

 サイドミラーに自転車が接触しました。しかし運転者は接触に気づいていないのか、そのまま立ち去って行こうとします。そんな時、自転車をその場で呼び止めた方がいいのでしょうか。
 
 関東に住む警察OBは「無理に呼び止める必要はないでしょう」と話します。前述の通り、当事者同士での示談交渉は大きなリスクを伴います。

 当て逃げをされたら、まずは警察に連絡となります。現在地や事故の状況、自転車の特徴などを伝えます。スマホカメラで撮影できるようであれば自転車と運転手を撮影すると良いでしょう。すでに走り去ってしまった場合は、自転車や運転の特徴をメモしておくと後々交渉が進みやすくなります。

 また、クルマにドライブレコーダーが設置されている場合は、事故状況が録画されているかもしれないので、警察に確認をしてもらいます。周りに目撃者がいたら、警察に状況を証言してもらえるか聞いてみるのも良いでしょう。

 自転車との接触事故には、ドライブレコーダーの設置も有効です。360度録画できるものであれば、事故の瞬間を正確に録画できます。

自転車で当てられた/当ててしまった 保険で対応できる?

 クルマの任意保険では「傷害特約」を付帯しておくと、自分が「自転車の事故」で怪我をした場合であっても、医療費を保険で賄える場合があります。

 また、車両保険を付帯しておくと、損傷があった場合、修理費用を保険で賄うこともできます。なお「当て逃げ」をされて万一加害者が見つからなかった場合でも、車両保険から修理費用の補償も可能となります。

 車両保険には「エコノミー型」「一般型」といったグレードがあり、前者が「当て逃げ」の補償対象にならない場合もあるので、補償内容を注意して確認しましょう。

 いっぽう、自転車の任意保険もあります。近年は自転車保険加入の義務化が進んでおり、2024年4月の時点で30の都府県が、条例で自転車保険の加入を義務付けています。

 加入が「努力義務」となっている自治体に住んでいても、安全のために自主的に加入しておくことをおすすめします。
 
 自転車保険では、自転車で事故を起こした場合、通院・入院費用や身体に後遺傷害が発生した場合の治療費用を保険から賄えます。また賠償責任も付帯されていると、クルマに当たってしまった事例のような、他者への物損による修理費用も賄えます。