全国の公立小中学校のトイレにある洋式便器の割合は、9月1日時点で68.3%(約91万個)だったことが文部科学省の調査で分かった。前回2020年度調査から11.3ポイント増えた。和式からの交換が進んでおり、文科省担当者は「避難所にもなる学校で和式は使いづらいとの声があり、多くの自治体が置き換えに取り組んだ」と評価した。

 調査は、校舎や体育館などにある児童生徒が日常的に使うトイレが対象。初回調査の16年度に洋式便器の割合は43.3%で和式の方が多かったが、20年度に洋式57.0%となり、今回も増加傾向が続いた。

 都道府県別で洋式の割合が最も高いのは富山の86.5%だった。次いで東京82.2%、沖縄81.5%の順。低いのは山口47.2%、島根48.0%、佐賀52.4%などとなった。

 TOTOなどトイレ関連企業でつくる「学校のトイレ研究会」によると、家庭やさまざまな施設の便器が洋式なのに、子どもが長く過ごす学校に和式が設置されていると、排せつを我慢するといった悪影響が出るとも指摘される。担当者は「学校で和式の割合はまだ多く、洋式化を加速させる必要がある」と話した。