東京五輪・パラリンピック組織委員会の遠藤利明副会長は19日の読売テレビ番組で、大会中に新型コロナウイルスの感染状況が悪化した場合は、無観客開催も含めて「柔軟に対応しなければならない」との認識を示した。観客数の上限は、定員の50%以内で最大1万人とする政府の基準に従う方針も重ねて強調した。

 遠藤氏は、2月に観客を入れて行われたテニスの全豪オープンで、大会中盤に一時無観客としたケースに触れ「過去の例を踏まえて対応したい」と述べた。機動的に意思決定できる態勢の構築に向け、関係機関や競技を実施する自治体と議論を続けるとした。