東京五輪の開催中、総務省が会場周辺での不正電波に対する監視を強化している。日本とは規格の異なる電波を発する海外のカメラなどが使われると正常な通信ができなくなり、競技や警備に支障を来す恐れがあるためだ。テロなどへの警戒もあり、全ての競技会場に計約360人の職員を派遣し、24時間態勢で対応を続ける。

 競技場内には、報道機関の無線カメラや審判同士の会話に使用するトランシーバー、陸上選手の走る速度を測るスピードガンなど、さまざまな電波が入り交じる。総務省はこれらが混信しないよう、事前に利用許可を出し、異常が発生した場合に対応に当たっている。