新型コロナウイルスの影響により、今年度もリモートでの研修を取り入れた企業も多いだろう。そのため、コミュニケーションが不足したり、研修の効果が低下したりと悩みを抱えている研修担当者も多いのではないだろうか。

そうした担当者にぜひ参考にしていただきたいのが、株式会社パーソル総合研究所が実施した「2020年度新卒入社者のオンボーディング実態調査」である。

この調査によると、新入社員に在宅勤務を認めている企業は昨年4月〜5月の緊急事態宣言中をピークとして急速に減ってきているものの、過半数の企業が継続的に何かしらのかたちで在宅勤務を認めているようである。

また、在宅勤務では「同期、先輩社員、上司とのコミュニケーションのとりづらさ」を課題と感じた新入社員は約半数で、約7割の人事担当者も、新入社員への影響として社内コミュニケーションの機会が不足していると感じていることがわかった。そして、その社内コミュニケーションの機会を増やす工夫をしている企業は、コロナ禍においても新入社員が定着し、業務能力獲得に良い影響を及ぼしているとの調査結果が出ている。

意外にも新入社員は人事担当者に比べて、在宅勤務によるネガティブな影響を感じておらず、特に精神的な負担感や情報不足などでギャップが顕著に生じているというデータもある。在宅勤務での新人教育に関しては在宅勤務の場合、うまくいった企業とそうではなかった企業に二極化する傾向が強いようだ。

コロナ禍の影響としてリモートワークが増える中、新入社員を育て定着させるためには社内のコミュニケーションがポイントとなる。

そして新卒の育成を促すためには、出社者と異なる指導方法をとることが効果的であり、「プライベートな話も聞けるような関係を築くこと」「ビジョンや方向性を示すこと」が重要だということが明らかになった。

興味のある育成担当者は、株式会社パーソル総合研究所の「2020年度新卒入社者のオンボーディング実態調査」にて詳しい調査結果の内容を確認しておくといいだろう。

引用:パーソル総合研究所「新卒入社者のオンボーディング実態調査(コロナ禍影響編)」