リモートワークやジョブ型雇用への転換、さらに同一労働同一賃金への対応など、働き方が大きく変わりつつある。本来なら、その変化に合わせて評価や給与制度も変えていく必要があるが、この点については対応の遅れが課題となっている。

なかでも、働く人にとっては、自分の給与がどのように決められているのかが、一番気になるところではないだろうか。人事制度のなかでもとくに多くの悩みや、不安の声が寄せられる「給与の決め方」についてである。

株式会社あしたのチームが、全国の従業数5名以上300名未満で人事評価制度を導入している企業に勤める従業員を対象に実施した「人事評価と給与に関する調査」によると、自社の給与額決定方法について、54.4%が「不適切」と思っていることが明らかになった。

その理由のTOP3は「給与額の決め方が不透明」が46.6%、「個人の成果や貢献度が給与に反映されていない」が46.0%、「なぜその金額になるのか説明がない」が36.8%となっている。

給与額決定の際に考慮されるべき項目としてもっとも多かったのが「人事評価の結果」(64.0%)で、「職務内容」(53.3%)、「役職」(47.0%)が続いている。ところが、人事評価制度を導入していても給与に反映されない企業が3割以上であることも判明した。

ところで、自身の給与額に対する満足度に、給与額決定方法が大きく影響していることも、この調査で明らかになっている。

給与額決定方法が「適切と思う」回答者の67.9%が「満足」であり、「適切だと思わない」回答者の8割以上が、給与額に不満を抱いている。給与額決定方法よって満足度に大きな違いがあるようだ。

企業には、働き方だけでなく、労使双方が納得できる人事評価制度と、一人ひとりの成果や能力に最適な給与額決定方法を構築することが、早急に求められることになりそうだ。