新型コロナウイルス感染症の予防対策として一気に広まったテレワーク。オフィス勤務が常識だった日々からガラリと変わり、自宅やその他のワークスペースで働くことがニューノーマルになった。そしてコロナ禍が長期化している今、ビジネスパーソンはどのような働き方を理想としているのだろうか。

フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan合同会社(本社:東京都港区、最高経営責任者:ジョニー ユー氏、以下「WeWork Japan」)は、ビジネスパーソンがウィズ・アフターコロナの時代にオフィスで働くメリットや、働くうえで感じている課題、重要視している価値観などについて尋ねるアンケート調査を実施した。本記事ではこの調査結果を一部ご紹介しよう。

<調査概要>
調査内容:コロナ禍長期化における働き方意識調査
調査期間:2021年7月28日〜30日
調査エリア:首都圏(1都3県)、関西圏(京都・大阪・兵庫・奈良)、中京圏(愛知・三重)、宮城、福岡
調査対象:主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める20〜60代男女の一般従業員
有効回答数:500名
調査方法:インターネットによるアンケート

※本調査は「①従業員の意識調査」と「②経営者・人事・総務および従業員の意識調査比較」の2つに分けて調べており、本記事で紹介するのは「①従業員の意識調査」である。
※文中で使われている「テレワーク」とは、在宅勤務やその他のワークスペース(サードプレイスなど)を選択肢として持つ働き方を定義。


<主な結果概要>
■2人に1人は、オフィス出社とテレワークを組み合わせた“ハイブリッドワーク”をしたいと考えている。
■働く場所でいちばん生産性が上がるのは、1位「本社オフィスと自宅」、2位「本社オフィス」。
■オフィスで仕事をするメリットは「集中できる」、「チームとコラボレーション」など。
■働く場所を選べる場合のメリットは「通勤時間の短縮、通勤費の節約になる」、「ワークライフバランスの向上」など。

最初の質問は「週に5日仕事をする場合、何日程度オフィスで働きたいと思いますか」。最も多かった回答は「毎日オフィスが良い」で、25.6%だった。一方で「オフィスで働きたいと思わない」と回答したのは23.2%で、5人に1人はオフィス勤務を望まないことが判明。また、週に1日〜4日のいずれかはオフィスで働きたいと答えた人は、合計51.2%に。2人に1人がオフィスとテレワークを組み合わせて働く“ハイブリッドワーク”を希望している。特に、20代男女は70%以上が「ハイブリッドワークが良い」と答えた。社会人の期間がまだ短い若い世代は、仕事=オフィスという固定観念にとらわれず、柔軟なワークスタイルを求めていると言えるだろう。

次に「働く場所の選択肢として、いちばん生産性が上がると思うものを選んでください」と尋ねた。

最も選ばれたのは「本社オフィスと自宅(在宅勤務)から選択」で38.4%。以下、「本社オフィスのみ」25.6%、「本社オフィスと自宅(在宅勤務)とその他のワークスペースから選択」18.2%と続いた。半数以上のビジネスパーソンが、本社オフィス以外にも働く場所を選択できると生産性が上がると考えている。確かに「集中したいときやチームで作業したいときはオフィス、時間を有効に使いたいときは自宅」というように、業務内容などによって働く場所を選べる方が生産性は上がりそうである。

また、「仕事、仕事に関連するコミュニティ、プライベート、それぞれのバランスについて、あなたの価値観にマッチするものを選んでください」という質問では、「変化に応じて柔軟に選択する」を選んだ人が最も多く、49.6%に。次に「仕事とプライベートのバランスを維持したい」(28.6%)が多かった。仕事やコミュニティ、プライベートなどの変化を許容し、その状況に応じてフレキシブルにバランスを取りたいと考えている人が多い。

では、働く環境ごとのメリットについてはどう考えられているだろうか。

「オフィスで仕事をする意義や魅力だと思うものを選んでください(複数回答)」という質問では、「集中できる環境」と答えた人が56%で最多。次に「自分のチームとコラボレーションできる」(28.6%)が続いた。自宅は公私の区別がつけにくい環境のため、高い集中力が必要な業務はオフィスで行いたいと考えている人が多い。

一方、「働く場所を選ぶメリットだと思うものを選んでください(複数回答)」という質問では、「通勤時間の短縮、通勤費の節約になる」が60.6%でトップに。以下、「ワークライフバランスの向上」(52.8%)、「ストレスの少ない環境を選ぶことができる」(39.6%)という回答が選ばれた。働く場所に選択肢があると、金銭的・時間的メリットがあり、心身の健康を優先して働ける。つまり“無理のない働き方”ができるのだ。

以上が「コロナ禍長期化における働き方意識調査」の主な結果である。

なお、本アンケートの詳細は、WeWork Japanの公式サイト(https://weworkjpn.com/news/news29/)で紹介されているので、興味がある人はチェックしてみよう。

※本記事でご紹介した調査結果はWeWork Japan調べ