DX(デジタルトランスフォーメーション)の重要性は、いまや広く認識されているでしょうが、DXの本質を知っている人と知らない人では、「仕事の中身が決定的に違う」と指摘するのが、クロネコキューブの岡田充弘代表取締役です。どのように違うのでしょうか。

DXという言葉だけが独り歩き

DXが重要視されているのは、データとデジタル技術を活用することで、新しい製品やサービス、ビジネスモデルが次々と生まれるなど、産業構造そのものが大きな転換期を迎えているからです。

その変化に対応していくためには、働き方や組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、グローバル競争で勝ち抜いていかなければなりません。そのカギとなるのがDXの推進ですが、日本はこの分野では世界から後れをとっていることが課題とされてきました。

しかし、コロナ禍によってDXが急速に加速するなど、日本のデジタル環境も大きく変化しつつあります。ただ、DXという言葉だけが“独り歩きしている”という側面もあり、DXの本質を理解しているかどうかで、「仕事の時間配分が大きく違ってくるはず」というのが岡田充弘氏(クロネコキューブ代表取締役)の指摘です。

知的労働を「探す」「考える」「作る」「伝える」の4つに分けて考えた場合、「探す」と「作る」はITツールを駆使して、時間短縮ができます。その分「考える」「伝える」に時間をかけることができ、自分の理解力の促進や、伝えることで他者への理解にも繋がります。単に、ITツールを使って時間短縮するだけでなく、この4つのプロセスで得られた好影響が大切だとしています。

感染防止対策から一気に進んだリモートワーク導入

コロナ禍で大きく変わったのが、リモートワークという働き方です。これまでは、オフィスが仕事の場でしたが、通信環境さえ整っていれば、自宅でもカフェでも、さらにリゾート地からでも仕事に取り組むことができます。

ところが、モバイル端末やWi-Fi環境などの通信インフラの整備が進んでいるにもかかわらず、IT企業や一部の大手企業以外では、リモートワーク導入はそれほど進んでいなかったのが実情です。

その背景には、「仕事は会社のオフィスでするもの」といった固定観念から抜け出せない保守的な企業風土や、制度面の不備などもあったのではないでしょうか。しかし、皮肉にも感染防止対策によってリモートワーク導入が一気に進みました。

問われるDXの理解と仕事への取り組み方

新型コロナウイルスの感染防止対策として、とりあえずリモートワークを導入しただけでは、DXからはほど遠いものといえるでしょう。
そのため、緊急避難的にリモートワークを導入した企業は、取り止めてしまったところも少なくありません。ここで、経済産業省のDXの定義をもう一度、噛みしめてみましょう。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

これからのビジネスパーソンにとっては、DXをどのように理解し、どのように仕事に取り組んでいくかが問われることになりそうです。

まとめ

DX推進の一つであるリモートワークも、仕事場が会社か自宅かといった表面的な受け止め方ではなく、あくまでも「価値創造に最適な場所を自ら選ぶ」という本質に立ち返ることで、仕事の時間配分にも違いが出てくるのかもしれません。