新型コロナウイルスは、健康への不安感だけでなく労働者の意識にも大きな影響を与えています。

コロナ不況を契機に会社への不安や不満が生じ、「転職したほうがよいのでは?」と感じる人も少なくありません。

今回は、労働者を対象にした転職に関する3つの調査結果を紹介するので、自社の人材流出防止や労働環境整備対策にお役立てください。

コロナ禍における転職の検討状況調査

NEWSポストセブン「転職研究室」は、20〜60代の男女を対象に「コロナ禍(2020年1月〜2021年8月)における転職の検討状況」の調査を実施しました。

その結果、全年代の男女6,605人のうち、20%弱が「転職を検討した」と回答しています。転職を検討する年代の内訳をみると、20代と30代が約30%を占めており、若年層ほど転職への意欲が高いことがわかりました。

もちろん、コロナ前から若年層の転職者数が多かったことから、これは当然の結果ともいえます。しかし、転職相談を30年間受けてきたキャリアカウンセラーによると、若年層は働き方への不安感から転職を急ぐ傾向にあるとされます。

コロナ禍でのリモート研修や、決して十分とはいえないOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)などが、若年層に不安をもたらした要因だと考えられます。若年層はコロナ禍での働き方の変化をきっかけに、より自身の成長につながる会社への転職を検討しているといえるでしょう。

また、30代40代の世代では、会社の経営に対する不安や不満を抱えているといわれます。その不満とは、たとえばリモートワークを導入できない、業界の将来が明るくないにもかかわらず改革を検討しない、顧客獲得への意欲がないことなどが挙げられます。

30代40代の世代にしてみれば、将来が見込めない会社に留まるよりも、時代の風を捉えて実行する会社に転職したほうがよいのでは、と考えるのは自然の流れといえるでしょう。

転職に関する意識調査

転職サービス「doda(デューダ)」は、20〜65歳の正社員・正規職員(公務員除く)16,000人を対象に「転職に関する意識調査」を実施(調査期間2021年3月12日〜3月17日)しました。

調査結果から、20代30代の60%以上は、転職に対してポジティブなイメージを持っていることがわかりました。40代は約55%、50代は約50%、60代は53%と続きます。

若年層のほうがやや割合が高いものの、年代にかかわらず半数以上が転職をポジティブに捉えていることがわかります。

また、ポジティブと回答した全年代の性別でみると、男性が約55%、女性が約60%と、女性のほうが転職へのイメージをポジティブに捉える傾向があるようです。

さらに、転職意向調査では、「転職を決意している」が6.9%、「検討している」が13.7%で、「興味を持っている」の28.9%を合わせると、全体の約半数が転職を意識しているという結果が出ました。

年代別では、20代が61.4%、30代が57.3%、40代が48.3%、50代が39.9%、60代が29%の結果となり、やはり20代30代の転職意欲が高いことがわかります。

安定した仕事に関する意識調査

20代30代のキャリア支援を行う「MAP」は、転職希望者男女575名を対象に「転職に関する意識調査」を実施(調査期間2021年1月26日〜3月9日)しました。

「安定した仕事(働き方)をしたいか」への質問に、「かなり思う」が58.4%、「どちらかといえば思う」が37.7%の回答結果となり、実に全体の96.1%の人が転職に対して安定を求めていることがわかりました。

背景には、コロナ不況のあおりで解雇されて転職せざるを得ない状況や、フリーターではなく正社員になり、安定した労働環境で働きたいという気持ちがみられます。

「安定した仕事はどんな仕事だと思うか」の質問には、「福利厚生・社内制度が整っている」が64.5%、「正社員(正規雇用)」が62%、「給与や賞与の水準が高い」が48.6%という回答結果でした。

また、安定した仕事へのイメージは、性別によって違いがみられました。女性の46.1%は「結婚・出産を経ても働き続けられる」ことを安定の要素に入れていますが、男性ではわずか6.6%に留まっています。

さらに、転職先の企業の知名度や規模にこだわる人は少ないこともわかり、「大手有名企業=安定」の図式はもはや過去の遺産ともいえるでしょう。

出典:株式会社MAP

まとめ

調査結果からはコロナ禍以前の傾向同様に、20〜30代の若年層が転職を検討していることがわかりました。また、少し上の世代では、Withコロナ時代に対応できない会社への不安や不満から転職を検討する傾向にあります。

さらに、年代にかかわらず半数以上の労働者は、転職に対してポジティブなイメージを持っており、安定した働き方をしたいと考えていることも明らかになりました。

企業が労働者を失わずにコロナ禍を乗り越えるためには、転職検討者の意識を真底から理解することが大切です。同時に、福利厚生・社内制度の充実や時代にマッチした運営体制が求められるでしょう。