ヨーロッパや韓国では、新型コロナウイルスの感染が再び急拡大しているが、日本では11月末時点で、きわめて落ち着いた状況を維持し、制限緩和の動きが加速している。

しかし、制限や制約のないコロナ前の生活スタイルに戻りつつある諸外国に比べると、日本では手洗い・マスク着用をはじめ、感染予防対策を意識した日常生活が、緊急事態宣言が解除された後も続いている。

日本の感染者数がなぜ減少傾向にあるのか、専門家も明確な根拠を示せていないだけに、第6波への警戒感も根強く、制限緩和の動きが加速しているにもかかわらず、繁華街にかつてのような賑わいは戻っていないのが現実だ。

長らく続いた自粛生活が、生活者の意識を変えてしまったのだろうか。株式会社ビデオリサーチが実施した「withコロナ時代の生活者の状況」調査によると、約7割が「今の生活スタイルを維持したい」と考えていることがわかった。

これを年齢別に見ていくと、10代(57%)、20代(64%)、40代(69%)、50代(75%)、60代(76%)と、年齢が高くなるほど、自粛生活で身についた新しい生活スタイルを受け入れている様子がうかがえる。

ちなみに、仕事はオンライン派が多く、飲み会や友人との付き合い方では、リアル派がおよそ7割と多数を占める結果である。

なかでも、出社しての仕事を求めるのは22%で、会議や打ち合わせのリアル開催希望は12%、講習会・セミナーが14%と、働き方の意識が大きく変化しているようだ。

一方、日常生活では「日用品の買い物」や「高額・贈答品の買い物」などの買い物行動は、リアルとオンラインがどちらも4割程度で、それぞれのシーンに合わせて使い分けている傾向がうかがえる。

いわば、アフターコロナの新しい生活スタイルは、リアルとオンラインを使い分ける“ハイブリッド生活”ということになるのだろうか。

さて、第6波の懸念も指摘されるなか、クリスマスや忘新年会シーズンを迎え、何かと飲酒の機会が増える季節でもある。果たしてヨーロッパやお隣の韓国のように、感染急拡大となるのか、それともこのまま収束に向かうことになるのだろうか。