「コロナが増えてきましたね」「いつまで続くんですかね」 気が付けば、何度、同じような会話を繰り返してきたでしょうか。
高温多湿のこの時期は、疲労がたまりやすく、夏バテしやすいうえに、マスクの息苦しさや不快さに悩まされる人は少なくありません。

意識は行動に影響しています。今回は「コロナ感染に関する意識調査」を参考に、自らの心と体に耳を傾けてみませんか。

2022年コロナ感染に関する意識調査

キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』を運営する株式会社ライボは、「2022年 コロナ感染に関する意識調査」として、コロナ対策意識の強弱、第7波への懸念度、感染経験者の職場への申告有無や現状と今後の出社頻度などの項目で調査しました。

本記事では、調査結果から内容を一部抜粋してご紹介したいと思います。

【調査概要】

  調査対象者:全国/男女/20〜50代

  調査条件:1年以内〜10年以上勤務している社会人

  調査期間:2022年7月21日〜7月25日

  サンプル数:835人

  調査方法:インターネット調査

まずは、「感染対策に対する意識」についてご紹介します。

意識をしていると回答した割合は、全体の91.7%という結果になりました。その内訳は、「意識している」33.8%、「すごく意識している」29.6%、「やや意識している」28.3%となっています。残り8.3%のうち、4%が「まったく意識していない」「意識していない」と回答し、4.3%が「意識が薄れてきている」と回答しています。ちなみに、これを年代別にみてみると、50代では100%が意識していると回答し、40代30代20代の順に意識の割合が低くなっています。しかし、いずれの年代でも90%を超えて、感染予防の意識を継続しているという結果になりました。

次に「コロナ感染と職場への申告有無」についてご紹介します。

感染予防を徹底し、健康管理に努めていても、コロナに感染することは誰にでも起こり得ることです。本調査において「過去コロナに感染した経験がある・疑う症状あり」と回答したのは285人という結果になっています。そのうち、31.9%が「感染を職場へ申告しなかった」と回答し、過去に感染した経験も疑う症状もない人のうち、今後、コロナに感染しても、職場への申告をしないと回答した人は5.6%の結果になりました。

申告しないと答えた人の理由の上位は、「フルリモートワークなので申告しなくても良いという考え」が最多の36.1%、ついで「申告すると手続きが面倒そうだから」27.9%、「休まざるを得なくなり業務に支障をきたすから」23.0%という内容が挙がりました。みなさんはこの結果についてどう感じますか。もちろん、フルリモートで仕事をしていない人はそういったわけにはいきませんし、労務管理上の問題や完治すれば言わなくてもいい話ではないと考える人もいるでしょう。

コロナに対するそれぞれの考え方

ある職場の管理職であるFさんは、過去最多と報じられるコロナ罹患者や第7波の声を聞き、今夏の予定を躊躇っています。「自分の趣味や娯楽なら迷わず自粛や我慢ができるのですが」と苦しい表情で続けます。「ここ数年は会社での立場もあり、家族に我慢を強いてきました」子どもの成長や思い出、故郷で暮らす年老いた両親を考え、今年こその思いで、家族旅行やお盆など、夏ならではの行事で家族サービスをしたいと考えていたそうです。しかし、コロナの現状にFさんはギリギリまで悩みますと打ち明けてくれました。

また、ある職場のTさんは、公休や祝日を活用し、万全の感染対策で繁華街や近郊へ出かけているといいます。しかし、職場では、一切口外せず、むしろ、テレビや新聞からの街や観光地の様子に対し、否定的な反応を示しているそうです。万が一、コロナに感染した場合、日頃の行動として職務評価に影響しないとも限らないため、リスクマネジメントのひとつだと話していました。

コロナ禍で明らかになった組織体制

ある商社に勤める総務部のAさんは、「もうずいぶん前のことのようです」と2年前の夏を思い出しています。当時は、春先からオンラインによる会議や商談が始まり、その指導や対応にも追われながら、少しずつ、働き方に変化がもたらされていました。しかし一方で、国の方針が出ていても、担当部署や職種による業務の違い、また、労務管理の都合上、テレワークが可能な部署であっても、その判断が遅れ、指示待ちという状況が続いたといいます。法人としての方向性やルールが定まらないまま、不安だけが煽られた従業員の不満は総務部への問い合わせとして押し寄せたそうです。「前例がない」の一点張りで、課題報告や上申を試みない上司に、これまで薄々感じてきた頼りなさが露呈したうえに、組織体制の弱点が明らかになり、二度と味わいたくないほどストレスフルな日々だったそうです。Aさんは、あの時を機に組織の本質がみえたと振り返りながら、「上司への意識改革ができました」と苦笑いしていました。

まとめ

日本では、2020年2月に、横浜港に到着したクルーズ船の乗客から確認されたコロナ陽性から3年目の夏がやってきます。国の方針やそれらにもとづく対応は更新され、また、専門家といえども、初めてのウィルスに個々での見解があります。マスコミなどの一部情報に、それぞれの立場や状況が相まって「不要不急」や「危機感」の持ち方も一貫性を欠くことがあるかもしれません。引き続き、「正しい情報」かつ「最新情報」であるかを確認し、自分の身と大切な人を守っていきましょう。