2023年4月13日にグローバルX 半導体 ETF(銘柄コード:2243)が新規上場することから、この新しいETFの特徴、組成や設定のねらいについてご紹介いたします。

基本情報

新しいETF組成の思い

グローバルX 半導体 ETFは、米国に上場する株式の中から半導体関連のビジネスを行なう30社により構成されるETFです。

当ETFが連動をめざす「フィラデルフィア半導体株指数」は半導体指数の中でも代表的な指数で、世界各国で同指数への連動をめざすETF・投資信託が運用されております。

当ETFは同指数に連動する国内で初めての商品であり、投資家の皆さまに新たな選択肢をご提供したいとの思いから当ETFを組成するに至りました。

新しいETFの特徴

今回新しく上場する「グローバルX 半導体 ETF」は、「フィラデルフィア半導体株指数」への連動をめざしています。

フィラデルフィア半導体株指数は米国に上場されている銘柄の中から半導体の設計、流通、製造、販売に関連したビジネスを行う企業で構成される指数です。

当指数では、流動性の要件を満たす銘柄のうち半導体関連ビジネス*により収益を上げている時価総額順で選ばれた上位30銘柄で構成されます。

*半導体関連ビジネスにより収益を上げている企業とは、ICB(業種分類ベンチマーク)により、Semiconductors SubsectorまたはProduction Technology Equipment Subsectorに分類される企業のことをいいます。

連動指標のパフォーマンス

【フィラデルフィア半導体株指数のパフォーマンス推移】

【暦年別の騰落率】

(出所)ブルームバーグのデータを元にGlobal X Japanが作成
(期間)2018年1月31日〜2023年1月31日
※上記はトータルリターン(配当込)の指数を使用しています。
※2018年1月31日を100として指数化しています。
・上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料なども考慮しておりません。

【参考情報】
● 情報ベンダーコード
(ETFコード)
Quick:2243/T、Bloomberg:2243 JT Equity、Thomson Reuters:2243.T(対象指標)
Bloomberg:SOX Index、Thomson Reuters:.SOX

● 対象指標の算出要領

Methodology_SOX(nasdaq.com)

※指数のディスクレイマーについては下記をご参照ください。
本製品は、Nasdaq, Inc.およびその関連会社(以下、Nasdaqおよびその関連会社を「企業」といいます)がスポンサー、保証、販売または宣伝しているものではありません。 企業は、本商品の合法性、適合性、説明および開示の正確性または妥当性について、何ら見解を示しておりません。 企業は、本商品の所有者または一般投資家に対し、一般的な証券投資または本商品への投資の是非、あるいはフィラデルフィア半導体株指数が一般の株式市場のパフォーマンスを追跡する能力について、明示または黙示の表明または保証を行うものではありません。Global X Japan株式会社(以下「ライセンシー」)との関係は、Nasdaq®、PHLX Semiconductor Sector IndexTM、SOXSM、およびライセンシーの特定の商号の使用許諾、およびライセンシーまたは本製品に関係なくNasdaqが決定、構成、計算するフィラデルフィア半導体株指数の使用のみとなっています。Nasdaqは、フィラデルフィア半導体株指数の決定、構成、計算において、ライセンシーまたは本製品の所有者のニーズを考慮する義務を負わない。 企業は、本商品の発行時期、価格、数量の決定、または本商品を現金化するための方程式の決定もしくは計算について責任を負わず、またそれらに関与していない。 企業は、本商品の管理、販売または取引に関して、いかなる責任も負いません。
企業は、フィラデルフィア半導体株指数またはそれに含まれるデータの正確性および中断のない計算を保証するものではありません。 企業は、ライセンシー、製品の所有者、またはその他の人物や団体が、フィラデルフィア半導体株指数またはそこに含まれるデータの使用によって得られる結果について、明示または黙示を問わず、いかなる保証も行いません。 企業は、フィラデルフィア半導体株指数®またはそこに含まれるデータに関して、明示または黙示の保証を行わず、特定の目的または使用に対する商品性または適合性のすべての保証を明示的に放棄します。 上記を制限することなく、たとえそのような損害の可能性を通知されていたとしても、いかなる場合も、会社は、逸失利益、特別損害、付随的損害、懲罰的損害、間接損害、結果的損害について、いかなる責任も負わないものとします。