ネットショップのための会員制サポートサービス「ECマスターズクラブ」を運営する日本ECサービスの清水将平代表は、ECモールにおいてもSNS活用が集客の鍵を握るという。ECモールにおけるSNS活用のポイントを聞いた。

ECモールでは、「ヤフーショッピング」と「PayPayモール」が統合し、新生「ヤフーショッピング」が誕生。優良配送に対応できないストアは苦戦を強いられるなど、モール内の競争が激化した。「楽天市場」や「アマゾン」とのモール間の競争も激しくなり、各モールの伸びが鈍化する中、モール出店者では、検索結果広告による場所取り合戦がヒートアップしている。

物流では、楽天グループ（楽天）と日本郵政、ヤフーとヤマト運輸との提携が進むものの、大きな話題もない中、昨年末にアマゾンが地域の中小企業と連携した「Amazon Hub デリバリーパートナープログラム」というラストワンマイル施策を発表したのにも驚いた。

今年、SKUプロジェクトの移行も開始される「楽天市場」では、「アマゾン」のような1商品ページで複数の商品を販売できる仕組みが顧客に評価されるかも注目だ。

一方、SHIEN（シーイン）の台頭もあり、インスタグラムやツイッターなどSNSを活用するＺ世代を取り込めていないモールでは、ポイント競争や同じイベントの繰り返しから脱却し、出店者と協力しながらSNSやLINEなどからの集客に力を入れる必要がありそうだ。

「楽天市場」では、LINEの友だちを増やし、メルマガ以上に売り上げやリピーターを増やしているショップも増えている。「ヤフーショッピング」もLINE公式アカウントと連携したLINE限定クーポンの機能を提供し始めたので、友だちを増やしやすい環境も整っている。

今年6月には、LINE公式アカウントの料金改定もあり、無料で配信できるメッセージ数も大幅に減るので、EC事業者としては、友だちの数に応じて有料プランの契約が必須となる。今年は広告費以上に、LINE活用の費用対効果も重要なポイントになりそうだ。

当社でも昨年からLINEの配信システムを提供しており、50％を超える開封率や20％を超える転換率と高い結果が増えている。EC事業者がメルマガや広告以上に高い費用対効果でLINEを活用できるサポートに注力していきたい。