電通がまとめた「SDGsに関する生活者調査」によると、国連の持続可能な開発目標(SDGs)の言葉の認知率は54・2%だった。2020年1月の前回調査(29・1%)に比べてほぼ倍増した。

ただ、「内容まで含めて知っている」と回答したのは20・5%にとどまり、内容理解の浸透が課題となっている。

就業者に対する「積極的にSDGsに取り組む企業」の今後のイメージの問いには、「社会からの信頼」が68%で最も高かった。続いて「社員の会社への愛着」が45・6%、「優秀な人材の確保」が45%となった。企業の積極的な取り組みで、従業員のエンゲージメント(愛着心や信頼)も高まる可能性が見受けられる。

同調査は全国の10―70代の男女合計1400人を対象に、21年1月にインターネット調査で実施した。