日本製鉄、JFEスチールは、数年先をゴールとする経営計画の中でデジタル変革(DX)戦略を打ち出した。ITに投じる金額や育成する専門人材の数などに違いはあるものの、作業効率化や労働生産性の向上、顧客満足度アップなどDXの狙いは共通する。ITはあくまで手段であり、現時点での人工知能(AI)の“限界”を認識している点も同じだ。鉄鋼のスマートな現場づくりに対する基本姿勢を探った。(編集委員・山中久仁昭)

2021年度は鉄鋼業界にとって“DX推進元年”。日本製鉄が5カ年、JFEスチールが4カ年の経営計画を始動し、脱炭素とともにDXをその柱に位置付けた。両社ともコンピューター活用で50年超の歴史を持ち、日本の製造業の情報化をリードしてきた。

これまでも各現場ではデータを収集してきたが、場合によっては部分最適でタコツボ的な利用にとどまっていた。DXでは蓄積する大量データを共有、分析、活用し、迅速な意思決定と課題解決につなげる。全社的な情報基盤を整備する一方で、各現場では蓄えたアナログデータをデジタルデータに置き換えるといった地道な作業も進む。

鉄鋼各社が注力するのが、生産工程を可視化しトラブルなどを予測する「サイバーフィジカルシステム(CPS)」だ。高炉の場合、内部のプロセス挙動は肉眼で確認できない。日鉄によると、その制御は熟練技能者による勘や経験と物理的モデルで対応してきたものの、DX化では従来の技術とAIによるモデルを掛け合わせ、制御の自動化や高度化を実現させる。

将来、高炉の無人自動運転は可能なのか。日鉄の中田昌宏執行役員は「個人的に完全自動化はやってはいけないプロセスだと思う。人の能力を最大限、価値あるものにするには作業の単純化や安全面の改善などは必要」という。JFEスチールの風間彰常務執行役員は「(現中計ゴールの)24年度までは作業者へのガイダンスどまりだろう。完全自動化には何年か検証を重ねる必要がある」と語る。

こうした“抑制的”な考えの背景にはAIに対する現状認識がある。中田執行役員は「AIは学習して過去の知見をフル活用できるが、現時点では新たなものを生み出せない」とする。風間常務執行役員も「AIは未来を語ってくれない。操業で異常があっても、どこが悪いか、どうすべきかはやはり物理的なモデルでないと現時点では分からない」ときっぱりと語る。

一方、DXに不可欠なのが人材育成だ。ITの専門家ばかりでなく、製銑や製鋼といった各業務・技術に精通した人たちが現場に適したDXを実践できるようにする。日鉄は30年度までに全国現場スタッフのうち2割の約2300人を「ITを操り調整」(2階層)、1%の約100人を「開発」(1階層)できる人材に育てる。外部機関と連携して教育し、25年度までに1000人程度育成する。

JFEスチールは24年度までに、いわば1・2階層のDX人材「データサイエンティスト」を、現状1・7倍の累計600人を育成する。これは各現場に複数人配置した最低ラインの陣容だとし、将来的には上積みを図る考えだ。数年前から人材を育成し、現在いる約350人の8割超はすでに業務課題の解決にITを駆使。年2回開く論文発表会では解決策を共有するなど鉄鋼業界でも先を行く。

基幹産業として長年培ったノウハウと経験を基に、世界的な競争力をDXで盤石にできるかはこの数年間の取り組み次第だろう。

鋼2社のDX戦略