足元の転職市場は、求人数が急減した一時の「コロナショック」からの回復基調にある。グローバル人材から人気の高い外資系企業も同様だ。外資系企業の中途採用ニーズや採用で重視されるポイント、外資が求める人材像、英語力の必要性について、英系人材紹介大手、ロバート・ウォルターズ・ジャパン(東京・渋谷)のジェレミー・サンプソン社長に話を聞いた。

――外資系企業の中途採用は、コロナ以降どのように推移してきましたか。

「昨年4月ごろ、日系企業に先んじて採用活動が滞りました。米国や欧州など各企業のグローバル本社がある地域の感染拡大の影響が大きく、採用数で前年比25%〜30%ほど減少しました。

その後もしばらくは『人材を探してはいるものの、本社の同意が得られない』などの理由で、最終的な採用決定に消極的な企業が目立ちました。潮目が変わったのは昨年秋ごろです。回復の兆しが見え始め、2021年に入ると、劇的な伸びになりました」

「年初から4月までの求人件数は(コロナ前の)前年同期と比べても1割ほど多い水準です。景気の先行きが明るくなったり、事業を進めるためにはやはり採用が必要だという認識に至ったりといった理由から、業種を問わず、外資系企業の多くが積極的に採用していると言えるでしょう

「昨年のうちに採用する必要があったのにできなかった求人が多いようです。コロナによる入国制限で、外国人技術者の入国が難しくなっていることも人出不足に拍車をかけています」

――特に採用が活発な業界を教えてください。

「IT(情報技術)、ネット業界です。テレワーク関連のサービスを提供する企業やEC(電子商取引)、ネットゲーム、フードデリバリーなど、コロナ禍で需要が伸びた企業では、エンジニアをはじめとする技術職に加え、営業やマーケティングといった幅広い職種で求人が増えています」

「デジタルトランスフォーメーション(DX)関連も採用が活発です。テレワークを導入していない企業やテレワーク下でのオペレーションに苦戦している企業の多くがDXの必要性に直面しているので、変革を推進し、効率的にユーザーと技術者の橋渡しを担える人材(DXコンサルタントやDXスペシャリスト)への引き合いが強まっています」

「日本を引き続き重点市場とみている金融機関も採用意欲が旺盛です。監査、コンプライアンス、財務会計など規制当局との接点を担う職種で安定した需要があります」

「今後、国内外でM&A(合併・買収)が増えることが見込まれるため、バイリンガルのバンカーやM&Aコンサルタントの引き合いも強いです。コンサルティング企業の採用では若手人材から経験に富んだミドル人材中心へとシフトしつつあるように思います」