災害時の非常食、乳幼児や高齢者は2週間分の備えを

赤ちゃんや高齢者、持病がある人の、災害時の食事が重視されるようになった。災害から逃れたものの避難所で必要な食事ができずに命を落とすことが多いからだ。こうした災害関連死をなくすための食の手配など公助の体制もできた。だが、南海トラフ地震など広域災害では公助にも限界がある。自助の備えが防災の基本となる。

2011年3月11日の東日本大震災の直後、避難所の体育館での出来事。1週間前後で支援物資が届き始めたが、冷たいおにぎりと菓子パンが中心だった。冷めて固くなったおにぎりは飲み込む力が弱い高齢者にはつらい。炭水化物ばかりだと栄養も偏る。80代の男性は寝たきりになり、体力と免疫力が急低下した。さらに食欲もなくなり、4月のある日、脳卒中で病院に運ばれそのまま亡くなった。

偏った食事で栄養不足になると口内炎ができることが多い。災害から1カ月たつと脳血管疾患で倒れる高齢者が急増する。避難所での口内炎は健康悪化による災害関連死に至る危険信号だ。塩分の多い缶詰食も一因となる。赤ちゃんや食物アレルギーの人も、支援物資だけの生活を長く続けると命に関わる。

こうした偏った食による災害関連死を防ぐため、農林水産省は家庭備蓄のガイドを作り3月に公開した。一般向けに加え、乳幼児や高齢者ら災害時に特別な対応が必要になる「要配慮者」向けを用意した。一般向けの備蓄量の目安が1週間なのに対し、要配慮者は「少なくとも2週間分」を推奨している。

ガイド作りの中心となった、医薬基盤・健康・栄養研究所が昨年新設した「国際災害栄養研究室」(東京・新宿)の笠岡宜代室長は「個々の要配慮者に必要な食事は2週間は手に入らない可能性があることを知ってほしい」と話す。


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