新型コロナウイルスのワクチン接種を終えても安心はできない。いま、「2回目」のワクチン接種を終えた人の感染が相次いで報告されているのだ。「ブレイクスルー感染」と呼ばれる、ワクチン接種後の感染が国内で最初に確認されたのは、今年4月に遡る。感染したのは石川県在住の病院勤務の女性だった。2回目接種の1週間後、別の感染者の濃厚接触者となり、無症状だったが検査したところ陽性が確認されたという。

 同様の事態は海外でも起きている。米ロサンゼルスでは、6月の新規感染者の2割がワクチン接種完了者だった。なぜ接種後に感染する人が現われるのか。日本ワクチン学会理事で長崎大学病院教授の森内浩幸医師が解説する。

「新型コロナワクチンの第一の目的は『感染』を完全に防ぐことではなく、『発症』や『重症化』を予防することです。ワクチン接種をすれば感染しなくなるというのは誤解です。ワクチンの効果は、感染しても無症状で済む、あるいは症状が軽くなる、ということです」

 厚労省の調査により、ワクチンを2回接種した65歳以上の人は、未接種の人に比べて人口あたりの新規感染者数が15分の1にとどまると判明したが、2回接種後もリスクのある行動を取れば、感染する可能性も、周囲に感染させてしまう可能性もあるのだ。

正しい角度は「90度」

 さらに接種現場では、こんな話題が持ち上がっている。都内大学病院で問診を受けた50代男性が語る。

「医師と雑談していたら、『うちはちゃんとしているが、他のところでは筋肉注射の打ち手がヘタなせいでワクチンが体内にしっかり吸収されていない可能性がある』と聞いて驚きました。そんなことが本当にあるなんて、信じたくないです」

 この話について、打ち手不足のためワクチン接種に動員される歯科医らに打ち方の指導をするいつき会ハートクリニック院長の佐藤一樹医師はこう話す。

「私は接種後のコロナ感染や副反応の一部は、間違った打ち方が原因ではないかと思っています。現在、その打ち方を是正するための活動をしているところです」

 背景には日本の予防接種などでは筋肉注射ではなく、皮膚を少しつまんで注射針を刺す「皮下注射」がメジャーであることがある。

「皮下注射に比べて抗体産生がよく、副反応も少ないため、世界では多くのワクチンで筋肉注射がスタンダードです。ところが日本では過去の医療事故がトラウマになったのか筋肉注射を避けてきたため、正しい打ち方を知らない医療従事者が多いんです。

 今回のコロナワクチンは肩の三角筋に針を90度にして注射する決まりですが、日本ではこれまで『筋肉注射の角度は45〜90度』と世界基準とは異なる指導がされてきた。

 針を刺す場所も間違えているケースが多い。日本では『肩甲骨の突起の肩峰から下、三横指』と言われますが、指を横にした長さは人によって違う。アバウトな言葉での理解ではダメなんです。実際に触って筋肉の起始部と停止部を確認し、世界の標準である『三角筋中央部の最も筋肉が厚いところ』に刺すのが正しい打ち方です」(同前)

 実際、コロナワクチンの接種現場でも間違えた打ち方が見られるという。

「都内の病院でワクチン接種をする様子をテレビのニュースで見た時に、医師が40度以下の角度で注射されていたのでヒヤヒヤしてしまいました」(同前)

 そう語る佐藤医師自身は「私が指導したベテラン看護師に打ってもらいました」という。

「デルタ株」の場合は?

 またこのところ目立つのが、接種後に「変異株」に感染したというケースだ。鳥取県が7月7〜20日の県内感染者を分析したところ、感染力が強い「デルタ株」の割合は7割に達していた。そのうち、2回接種を終えた3人の感染例は、すべてデルタ株だった。

 世界中でその猛威が伝えられるなか、イスラエルではワクチンを2回打ったとしても「デルタ株感染で重症化する」との説が出ている。

 米ウォール・ストリート・ジャーナルは、あるイスラエルの科学者の話として、同国の60歳以上の年齢層で、ワクチンの重症化を防ぐ効果が4月の97%から7月は81%に下がったことを示すデータがあると伝えた(7月29日付)。

 米疾病対策センター(CDC)も7月30日、感染力の強い「デルタ株」はワクチン接種を完了した人にも感染する可能性があるほか、従来型よりも重症化する恐れがあるとの内部文書をまとめた。

 国際医療福祉大学病院内科学予防医学センターの一石英一郎教授は、接種後も「高齢者は特に注意が必要」と指摘する。

「一般的にワクチン接種で獲得される免疫の力は若い人ほど強く、高齢者ほど弱い傾向があります。一般的な脳の記憶と同じで、子供の頃に受けたワクチンは高齢になっても働きますが、新しいワクチンを打っても、若い人ほど免疫記憶が働かない可能性があります」

 ワクチン接種を終えたからと安心するのではなく、引き続き基本的な感染防止策を続けていく必要があるというのだ。

※週刊ポスト2021年8月20日号