［ニューヨーク　５日　ロイター］ - ニューヨーク外為市場では、雇用統計が好調だったことで、米国債利回りの上昇は景気見通しの改善を反映したものとする連邦準備理事会（ＦＲＢ）の見方が裏付けられ、ドルが上昇した。

労働省発表の２月の雇用統計は、非農業部門雇用者数が前月比３７万９０００人増と、市場予想の１８万２０００人増を上回る伸びとなったほか、失業率は６．２％と、１月の６．３％から低下した。

ＯＡＮＤＡ（ニューヨーク）のシニア市場アナリスト、エドワード・モヤ氏は「労働市場には勢いがあり、成長見通しは一段と改善するとの楽観的な見方が膨らんでいる」と指摘。パイパー・サンドラー・フィナンシャル・ストラテジーズ（シカゴ）の債券部門責任者、ジャスティン・ホーゲンドーン氏は、「経済が再開されるにつれ、レフレーションに向けた動きが出始めている。非農業部門雇用者数の力強い増加でこうした動きが勢いづき、ＦＲＢの利上げ時期の前倒しに圧力がかかっている」と述べた。

主要６通貨に対するドル指数は９２．２０１と、昨年１１月２５日以来の高値に上昇。その後は９１．９６５に戻したものの、まだ０．３６％高い水準にある。

ユーロは１．１８９２ドルと、昨年１１月２６日以来の安値を付けたが、その後は０．４９％安の１．１９１５ドルに戻した。

ＦＲＢのパウエル議長は前日、景気が回復するまで現行の緩和的な政策を維持すると改めて表明。ただ、国債の売りは「無秩序」なものではないとの見方を示し、利回り上昇に懸念を示すと期待していた市場は肩透かしを食らった。

みずほ銀行の外為セールス部門責任者、ニール・ジョーンズ氏は「国債利回りの一段の上昇阻止に向け強い口調での発言が予想されていたため、パウエル氏のコメントを受けドルが大きく上昇した」と述べた。

この日はセントルイス地区連銀のブラード総裁も、米長期債利回りのこのところの上昇は景気見通しの改善を反映しているとの見方を示した。

スイスフランと円は世界的な経済成長は米経済成長に及ばないとの見方から、対ドルで引き続き下落。スイスフランは０．９３１８フランと７カ月ぶり安値、円は１０８．６３円と９カ月ぶり安値を更新した。豪ドルなどの高リスク通貨も対米ドルで下落した。