[フランクフルト 11日 ロイター] - ドイツ連邦銀行(中央銀行)は11日、同国の2021─23年のEU基準消費者物価指数(HICP)および国内総生産(GDP)予想を引き上げ、新型コロナウイルス危機から脱しつつあるとの認識を示した。

21年のインフレ率は2.6%と予想。前回は1.8%だった。22年は1.8%(前回1.3%)、23年は1.7%(前回1.6%)に引き上げた。

21年のインフレ率予想2.6%は2008年以来の高水準となり、欧州中央銀行(ECB)が目標としている「2%未満だが2%に近い」物価目標を大幅に上回る。

ただ、この上昇は主にエネルギー価格と税効果に起因するとし、それがなければインフレ率は昨年と同水準のわずか1%にとどまり、19年の水準を大きく下回ると述べた。

もっとも、21年後半にはインフレ率が4%に達すると見込まれており、低インフレが長期化した後のインフレ期待に影響を与える可能性があると警告。「その結果、賃金や価格設定行動が変化し、さらなるインフレ圧力となる可能性がある」とした。

GDP成長率についても、21年予想を前回の3%から3.7%に上方修正。22年も4.5%から5.2%に引き上げた。23年は1.7%とした。ドイツ経済は、早ければ来四半期にはパンデミック(世界的な大流行)前の水準を回復する見通し。

ワクチン接種の進展によりパンデミック(世界的な大流行)が迅速かつ持続的に抑制され、経済活動の制限が速やかに緩和されることを前提としている。

ワイトマン総裁は、経済活動の再開により「これまで特に不振だったサービス業、および個人消費の分野において、強力なキャッチアップ効果が保証される」と付け加えた。