[フランクフルト 20日 ロイター] - 欧州中央銀行(ECB)のシュナーベル専務理事は20日、経済見通しが改善するにつれ、ECBによる債券買い入れ規模の重要性は低下しているとの見方を示した。

会議で「インフレ見通しが明るくなるにつれ、ECBがどれだけの債券を購入するのか、または購入ペースをいつから縮小し始めるのかはそれほど重要ではなくなっている。一方、むしろ購入をいつ終了させるのかが重要になっている」と指摘。「政策金利の引き上げ条件が近付いていることを示すのは終了時期だ。もちろん時期が来れば正確な順序とタイミングに関する慎重なガイダンスが求められる」と述べた。

一方で、「パンデミック(世界的大流行)や経済およびインフレ見通しに不確実性が残っていることを考慮すると、パンデミック緊急購入プログラム(PEPP)と通常の資産買い入れプログラム(APP)の双方による資産購入は、パンデミックからの脱却と物価目標の達成に向けて今後も重要な役割を果たす」とした。

インフレ見通しについては「上振れの機会」があるとし、「インフレ率が長期にわたり非常に低水準だったことを考慮すると、インフレ率が望ましい方向に向かっていることを喜ばしく思わなければならない」とした。