[メルボルン 30日 ロイター] - アジア時間朝方の原油先物はほぼ横ばい。ただ、ドル安や石油輸出国機構(OPEC)と非加盟の主要な産油国で構成する「OPECプラス」による減産の可能性に支援され、週間では5週ぶりに上昇する見通しとなっている。

0054GMT(日本時間午前9時54分)時点で、米WTI原油先物11月限は0.06ドル高の1バレル=81.29ドル。前日には0.92ドル下落していた。

30日に期日を迎える北海ブレント先物11月限は0.02ドル高の1バレル=88.51ドル。前日は0.83ドル下落した。より活発に取引されている12月限は0.01ドル高の87.19ドル。

北海ブレントと米WTIはともに今週に入り9カ月ぶりの安値を付けていたが、週間では約3%高で推移し、8月以来の上昇となる見通しだ。

北海ブレントは月間では8%安で、4カ月連続で下落する見通し。第3・四半期は23%安と、四半期ベースでは2021年第4・四半期以来の下げとなる。

WTIは9月に9%下落しており、こちらも4カ月連続の下げを記録する見込み。四半期では23%安と、新型コロナウイルス感染拡大により需要が激減した20年第1・四半期以来の下げとなる。

アナリストは原油市場が底を打ったとみている。

ナショナル・オーストラリア銀行のコモディティー(商品)アナリスト、バーデン・ムーア氏は「対ロシア制裁強化や世界的に低水準な原油在庫、米戦略石油備蓄の供給減少を背景に、原油価格は今後上昇する見込みだ」と述べた。

また「OPECは需要リスクへの対応に向け供給を管理する上で良い状況にあるだろう」と語った。

関係者によると、OPECプラスは10月5日の閣僚級会合での減産に向けて協議を開始した。