[東京 8日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比111円97銭安の2万7574円43銭と、続落して取引を終えた。景気への懸念で下落した前日の米国株式市場の流れを引き継ぎ、売りが優勢となった。値がさの半導体関連やハイテク株、高PER(株価収益率)株などで軟調な銘柄が目立った。手掛かりを欠く中、後場には下げ渋った。

日経平均は小幅続落で寄り付いた後も下げを拡げ、一時約270円安の2万7415円66銭に下落した。米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げ長期化による景気後退(リセッション)入りへの懸念が、引き続き重しとなった。

値がさの半導体関連や電子部品、高PER銘柄が売られたほか、原油安となる中、鉱業も軟調だった。一方、医薬品などディフェンシブ銘柄の一角はプラスだった。

市場では「インフレから景気後退リスクへと関心が移ってきており、米金利が低下しても株価が上がりにくくなっている」(三菱UFJ国際投信の石金淳チーフストラテジスト)との声が聞かれた。

後場に入ると、日経平均は下げ渋った。時間外取引の米株先物が下げ幅を縮小し、投資家心理を支えた。来週の米消費者物価指数(CPI)や連邦公開市場委員会(FOMC)を前に、模様眺めも強まった。

TOPIXは0.35%安の1941.5ポイント、東証プライム市場指数は前営業日比0.35%安の999.05ポイントで取引を終了した。プライム市場の売買代金は2兆6996億7100万円だった。東証33業種では、値上がりは海運業や医薬品、卸売業など9業種で、値下がりは電気機器や鉱業、電気・ガス業など24業種だった。

値がさの東京エレクトロンやファーストリテイリングの下げが指数の重しになったほか、村田製作所は大幅安だった。一方、第一三共や三井物産はしっかり。ソフトバンクグループはMBO(経営陣が参加する買収)を巡る思惑がくすぶり堅調だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが630銘柄(34%)、値下がりは1096銘柄(59%)、変わらずは110銘柄(5%)だった。