［東京　８日　ロイター］ - ８日午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比１４２円０８銭安の２万７５４３円３９銭と続落した。円高や高値警戒感が重しとなったほか、業績悪化が嫌気されたソフトバンクグループなど指数寄与度の大きい銘柄の下げが指数を押し下げた。

日経平均は小幅に反発してスタートしたが上値は重く、短時間でマイナスに転じた。一時２２６円安の２万７４５８円５３銭に下げを拡大した。ドル／円が前日に比べ円高方向に振れ、輸出関連株などの重しになったほか、株価が１カ月半ぶりの高値圏にあったことから、利益確定や戻り待ちの売りが優勢となった。

指数寄与度の大きい銘柄の個別の値動きも指数に影響した。ソフトバンクＧのほか、見通しの下方修正を発表した任天堂も大幅安となり、ファーストリテイリングの下落を含む３社で指数を１３０円超押し下げた。

一方、下値では押し目買いが支えになり、下げ渋った。市場では「想定されたほど米景気が悪くなっておらず、年初からのリバウンドの基調は崩れていない。全般的に弱気な見方が修正されてきており、上値を追う様子ではないが下値リスクも減ってきたのではないか」（水戸証券の酒井一チーフファンドマネージャー）との見方が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは０．０４％安の１９８２．６８ポイントで、日経平均に比べ下げは小さかった。東証プライム市場の売買代金は１兆４７２１億３３００万円だった。

決算を手掛かりとした物色もみられた。シャープやバンダイナムコＨＬＤＧが軟調だった一方、協和キリンが買われた。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが９０７銘柄（４９％）、値下がりは８０８銘柄（４４％）、変わらずは１２０銘柄（６％）だった。