［東京　８日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比７９円０１銭安の２万７６０６円４６銭と、続落して取引を終えた。決算内容を手掛かりに指数寄与度の大きい銘柄が売られ、日経平均を押し下げた。為替が前日の取引時間中に比べ円高基調だったことも相場の重しとなった。

日経平均は５円高と小幅高で始まった後、すぐにマイナス圏に転じ、一時、前日比２００円超安の２万７４５８円５３銭まで下落する場面もあった。その後は小幅な値動きにとどまり、後場に入ると下げ幅を徐々に縮小。大引けにかけては２万７６００円台を回復した。

前日の米国市場で、ナスダック総合やフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が上昇したことから、東京市場でも半導体銘柄の一角は底堅く推移した。好決算を発表した企業がけん引役となり、医薬品関連銘柄は終日堅調だった。

一方、決算内容が振るわなかったソフトバンクグループ、任天堂など指数寄与度の大きい銘柄が売られたことが、日経平均の重しとなった。市場では「きょうの日経平均の下げはソフトバンクグループと任天堂の２銘柄でほぼほぼ説明がつく」（国内証券の投資情報部部長）との声が聞かれた。

為替が前日の取引時間中と比べ円高基調だったことも嫌気された。ＳＢＩ証券の浅井一郎投資情報部次長は「外部環境としてはあまり材料がなく、きょうは為替と個別企業の決算が相場の重しとなった」と指摘した。

個別ではソフトバンクグループが５．１％安。任天堂が７．５％安と終日軟調に推移。マツダや三菱自動車工業も売られた。

東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体銘柄の一角は買われた。

ＴＯＰＩＸは０．０３％高の１９８３．９７ポイント、東証プライム市場指数は０．０３％高の１０２０．９５ポイントで取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆７８７７億９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは医薬品や石油・石炭製品、サービス業など１４業種で、値下がりはその他製品や鉄鋼、繊維業など１９業種だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが９９３銘柄（５４％）、値下がりは７４４銘柄（４０％）、変わらずは９９銘柄（５％）だった。