[１６日 ロイター] - 米調査会社ＪＤパワーによると、２０２４年に電気自動車（ＥＶ）の購入を検討している米消費者は、手頃なモデルの不足や充電インフラの整備不足、ＥＶ購入の利点を知らないことなどを理由に１年前より減少している。

米国におけるＥＶ需要の減退を招いているその他の要因としては、長引くインフレ、高金利、ラインアップの魅力低下などが挙げられるという。

米自動車メーカーは、ＥＶモデルの開発と生産拡大に数十億ドルを投資してきたが、ここ数四半期でＥＶ需要が軟化したため、これらの計画の一部を減速せざるを得なくなっている。  

調査によると、２０２４年にＥＶ購入を検討する可能性が「非常に高い」との回答は２４％で、２３年の２６％から割合が低下した。

また、２４年にＥＶ購入を検討する可能性が「全体的に高い」との回答の割合は２３年の６１％から５８％に減少した。

ＪＤパワーのＥＶインテリジェンス担当エグゼクティブ・ディレクター、スチュワート・ストロップ氏は「客の約４０％が（ＥＶ購入の）インセンティブをよく理解していないと話している。これまでは客のニーズを満たすＥＶの数は毎年大幅に増加していたが、今年は失速気味だ」と述べた。