Divya Chowdhury

[ムンバイ 25日 ロイター] - 世界的なコンサルティング大手プライスウォーターハウスクーパース(PwC)が労働者に仕事や職場環境を尋ねる「グローバル従業員意識/職場環境調査『希望と不安』」(2024年版)を発表した。それによると、今後1年以内の転職を予定している労働者が、22年に米国などで顕著になった「大量離職」期よりも多いことが分かった。

調査には5万6000人超が回答。現在の勤務先から1年以内に転職する可能性について「非常に高い、または極めて高い」との回答は約28%に及び、22年の19%や23年の26%を突破。大規模な離職傾向は3年連続の様相となった。

また、過去1年間に仕事量が増え、職場で起きる変化のスピードが増したとの回答は約45%に達した。職場で起きる変化に限ると、62%がその前の1年間よりも多かったと答えた。

日常的に生成人工知能(AI)を使う労働者のうち、82%が1年以内に業務効率が向上すると期待していた。また、生成AI利用の機会があればキャリアアップの武器になるとの信頼度の高さを反映して、生成AIが給与水準の引き上げをもたらすとの回答はほぼ半数に及んだ。