JFA(日本サッカー協会)は5月13日、ワールドカップ・アジア2次予選兼アジアカップ予選、グループFの残り6試合を、日本でのセントラル開催で行なうことを発表した。

 その初戦となるのが、5月28日のミャンマー戦だ。

 コロナ禍の影響のみならず、ミャンマーでは2月1日の国軍によるクーデターの影響が色濃く、同国のサッカー連盟の申し入れによって、3月25日に日産スタジアムで予定されていた日本代表との試合も延期となっていた。

 クーデターから100日以上経った現在でも国軍による弾圧と、人々の抗議活動の狭間でいまだ政治情勢が不安定な同国との対戦は、果たして実現できるのだろうか。

 13日に、オンライン上でメディアブリーフィングを行なったJFAの須原清貴専務理事は、ミャンマーについて質問を受けると、現状をこう明かした。

「ミャンマー協会とは密に連絡を取っています。そのうえで、『来れる』『来る』という明確なお話を頂いています。さらに、こちらでトレーニングもしたいという話も頂いています」とクーデター直後は連絡も取れなかった状況からは改善されているという。
 
 ミャンマー側の事情とは別に、現在日本国内でもコロナ禍で、まん延防止措置等重点措置が5月末まで延長。ミャンマー戦を行なうフクダ電子アリーナが位置する千葉県千葉市も該当地域に当たる。

「試合会場については、我々もいろいろと考えました。自治体の方々とも相談させて頂き、そのうえでの今回の方針発表となります。どうやったら安全を確保できるのか。もちろん世の中にも受け入れていただかなければならない事」として、「(今のところ)中止は考えていないが、何が何でも行なうということではない」と明かした。

 JFAとしては、バブルを維持し、移動も公共交通機関を使わない、ホテルや試合会場でのゾーニングも実施するなど、3月のモンゴル代表戦での知見を活かした対策を行なう。

「関係者の安全、安心。そして政府、自治体との方針と一致させる」とJFAは首尾一貫したポリシーで5月、6月の代表戦に取り組むという。

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構成●サッカーダイジェストWeb編集部