「バラエティにドラマもトップレベルの成績。上期の世帯視聴率は好成績を残せた。視聴率トップに挑む」

テレビ朝日ホールディングスの早河洋会長は決算説明会で胸を張った。2021年度上期(4〜9月)の視聴率において、万年2位だったテレビ朝日が世帯視聴率の全日帯で日本テレビと同率首位(前回調査では2位)に浮上。個人視聴率では2位にとどまったものの、日本テレビとの差を0.2ポイントまで縮めたのだ。

さらに10月1週より2週連続、全日・ゴールデン(19〜22時)・プライム(19〜23時)で世帯・個人視聴率共に3冠を達成したという。テレビ朝日が、長らく視聴率トップを誇っていた日本テレビを、猛烈に追い上げている形だ。

それでも縮まらない広告収入の差

こうした現状を踏まえ、一部メディアでは「日本テレビが視聴率3冠から陥落危機」と報じられた。日本テレビを追い落とす立場のテレビ朝日だが、喜んでばかりはいられない事情もある。広告収入の拡大に、うまく視聴率を生かすことができていないのだ。

2021年度上期の日本テレビの放送広告収入は1170.5億円、一方のテレビ朝日は860.7億円と300億円以上の差をつけられている。さらに、個人視聴率で4位のフジテレビも832.1億円と、テレビ朝日に肉薄している。

その最大の要因が、「コア視聴率」だ。コア視聴率とは、各社によって定義は異なるが、おおむね「男女4〜59歳」までのいわゆるファミリー層が視聴した割合のことだ。現在のテレビ視聴率を考えるうえでは、この指標が最重視されている。