まずは先週末のアメリカ市場の動きからおさらいしておこう。1月21日のナスダック総合指数は385ポイント(約2.7%)安の1万3768ポイントと、昨年11月19日の史上最高値1万6057ポイント(終値)からの下げ率が約14.3%になった。

同じく、ファンドの運用のベンチマークであるS&P500指数も、19日に下値支持線として機能していた100日移動平均線を割れてしまった。21日には84ポイント(約1.9%)安の4397ポイントと、「押してもここは割れまい」と思われていた200日移動平均線4427ポイントをも下回った。これにより、同国株式に対するファンドの相場観が急速に弱気に傾いている。

とくにナスダックは「12%の法則」(12%下がると20%下がる確率が高く、20%下がるとその相場は終わりを意味し、弱気相場に入る)のターニングポイントをついに下回ってしまったことになる。

日本もアメリカと同様「弱気相場入り」寸前

日本市場においても、日経平均株価が昨年9月14日の31年ぶり高値からの下げ率が約10.3%、同じくTOPIX(東証株価指数)の下げ率が約9.0%となった。両方ともまだ12%の下げ率には達していないが、アメリカ同様の弱気相場の様相を見せている。

日経平均においては、年金筋などの公的ファンドが買いを入れているとみられ、強い値頃感が出ている2万7000円付近では下げ渋りの動きを見せた。21日も2万7000円にあと129円と迫ったところから反発して取引を終了している。

だが、その後のアメリカ株安で21日のシカゴの日経平均先物は2万7150円で帰ってきている。24日以降の攻防戦が「2022年相場の最後の買い場」か「弱気相場突入の入り口」かの、正念場を迎えているといえそうだ。