ネットキャッシュのマイナスが大きい東日本の上場企業をランキングしました(撮影:今井康一)

東洋経済オンラインは約3700社以上の上場企業のネットキャッシュを割り出しランキングにした。全国版に続いて、地域別の上位企業をランキング形式で紹介している。

同ランキングでは、企業の財務健全性を示す指標として、ネットキャッシュ(現預金+短期保有有価証券−有利子負債−前受金)が多い会社を抽出したが、今度はその逆。手元資金に対して借り入れが大きい=ネットキャッシュのマイナスが大きい上場企業の東日本版400社になる。

各社の財務諸表に記された各項目から、ネットキャッシュを割り出している。なお、自動車メーカーは自動車金融(ローン)事業を持っており、ネットキャッシュを計算すると見た目のマイナスが大きく膨らみ、実態を正確に示せない。そのため、今回もランキング対象外とした。金融系企業も原則除いている。

東京一極集中が鮮明な結果に

上位にはインフラ系や総合商社、不動産、鉄鋼メーカーなど、いわゆる重厚長大産業が目立った。ネットキャッシュのマイナスが1兆円以上は26社、同1000億円以上は123社だった。

東京都版のランキングと上位の顔ぶれは変わらなかった。東京都以外で上位に入ったのは、11位東北電力(宮城県)、20位北海道電力(北海道)、25位イオン(千葉県)という結果だった。

ネットキャッシュのマイナスが大きいと財務の安全性が不安視されるかもしれないが、歴史的な低金利が続く中、借り入れを活用し、事業拡大のための投資に振り向けることは理にかなった経営スタイルだ。その一方、先行き不透明な状況にあっては、決算上の業績は黒字なのに資金繰りが急速に悪化してしまう会社もありそうだ。