日経平均株価は年初の1月5日に2万9332円(終値、以下断りのない限りは同ベース)をピークに3月9日には2万4717円まで急落した。ここで一番底を打ち、その後は一気に3月29日に2万8252円にまで大幅に上昇した後再び下落、ジグザグしながら2万6000円台で推移している。

これは、前回寄稿したコラム「日経平均『年内3万円超』の可能性は十分にある」(4月22日配信)で予想したイメージどおりの展開になっている。前回のコラムでは「5月上〜中旬までは絶好の押し目買いの好機になる可能性が高い」と予想。今後の日経平均メインシナリオは「3月を今年の大底として、年末にかけて(年後半)上昇するイメージ」としつつ、「5月上旬までに押し目を狙いたい」とした。

私は、日経平均は5月12日に終値2万5748円で二番底を打ち、すでに上昇に転じた可能性が高いとみている。なぜなら、4〜5月に晴れるとみていた「ウクライナ危機(5月9日がメド)」「アメリカのFOMC(5月4日以降)」「企業決算(4月中旬〜5月中旬)の「3つの霧」のうち、「ウクライナ危機」以外の2つの霧が晴れてきたからだ。

「FOMCの霧」は5月12日に晴れた?

まずはFOMCの霧だ。実は、今年初からの日経平均は、これまでFOMCの前後で繰り返し底を繰り返しつけてきた。1回目は1月26日のFOMC(3月利上げ示唆)の翌日1月27日。年初来安値となって短期底打ちをした。次は3月16日のFOMC(0.25%利上げ開始)の1週間前だ。このときは3月9日に年初来安値をつけ底打ちした。

そして直近は5月4日のFOMC(0.50%利上げ、QT=量的引き締め開始決定)の「約1週間後」である5月12日だ。どうやら、日経平均はこの日に二番底を打った可能性が高いとみている。その理由は、楽観的すぎた株式市場参加者が、今後の利上げとQT開始(6月〜、月950億ドル上限、3年間)という当面の悪材料をやっと織り込んだとみているからだ。

二番底がFOMC直後ではなく12日までずれ込んだのは、ウクライナ危機の長期化と中国のロックダウン(都市封鎖)の影響とみている。これについてはのちほど解説しよう。