新型コロナウイルスが、なかなか収まらない。一時期は感染者の減少傾向が続いたが、東京都などは再び増加に転じている。

そして、新型コロナウイルスが自動車産業に与える影響も大きい。ユーザーにとってもっとも深刻なのは納期の遅延だ。一般の報道では半導体の不足が原因とされるが、メーカーの開発者によると実態はもっと複雑だ。

「供給の滞りは、半導体に限らず、樹脂類、塗料、ワイヤーハーネスなど多岐にわたる。しかも、滞りが不意に発生するから対応しにくい」という。

そのため、今ではさまざまな車種の納期が遅れている。従来は在庫車でなくても、契約して1〜2カ月で納車されるのが通例だった。「納期3カ月」といえばかなり長いほうであったが、今では3カ月なら短い部類に入り、6カ月から1年を要する車種も多い。

この影響で、新規の受注を停止する車種も増えている。販売店では以下のように説明する。

納期1年なのに6カ月後に改良型が…

「例えば、6カ月後にマイナーチェンジなどの変更を控えている場合でも、通常なら従来型を普通に販売している。変更の2カ月くらい前になったら、従来型の受注を終了して、改良を受けた新型の販売に切り替えればいい。ところが今は、納車まで6カ月から1年という車種も増えた。そうなると6カ月後に改良を控える場合、現時点ですでに改良後の仕様を販売せねばならないが、この準備が整っていない。そこで仕方なく販売を中止している」

トヨタでは納期について「販売店にお問い合わせください」としている車種も多い(写真:トヨタ自動車)

さすがに変更の6カ月前では、その車種の価格や仕様などのデータがそろっていないことも多い。納期が長引くと、契約可能な状態になるまで、しばらく受注を停止する必要が生じるわけだ。

これからフルモデルチェンジやマイナーチェンジを実施する車種は多く、トヨタの販売店からは「主力車種である『アルファード』『プリウス』『シエンタ』『クラウン』まで受注が停止した。実質的に商談できるクルマが大幅に減っている」という話が聞かれる。つい最近も、納期が数年となっていた『ランドクルーザー』の受注停止がトヨタから発表された。