｢遺伝子組み換え｣目を背ける日本が知るべき現実 広がる世界とのギャップ､食料危機にどう対応？

食べたくないものを無理してまで食え、というつもりは毛頭ない。だが、地球温暖化とウクライナ情勢によって、日本の食料安全保障が脅かされていることは事実だ。そこに、世界人口が80億人を超えて増え続ける現実も重くのしかかる。

これまでは日本の穀物の生産性の向上はアメリカが許さなかった。農業大国のアメリカの市場として戦後の日本が機能したからだ。

世界的な食料争奪戦にどう対処するのか

高度経済成長を目指した日本にとっても、アメリカから穀物を買い付けたほうが合理的だった。それで自給率は低下の一途をたどり、アメリカ依存の体質ができあがっていった（『日本の食料自給率向上を｢米国が絶対許さない｣訳』参照）。

だからこそ、アメリカ企業がGM作物の種子を積極的に日本に売り込むこともなかった。むしろ、それこそ国益に背くことにもなったからだ。それよりは、日本人のGM嫌いをそのままに、わざわざ輸入許可のための圃場まで作って、大量の海外産のGM穀物を日本に送り込んできた。それが商業戦略だった。

いままではそれでよかった。しかし、日本の現状からしてみると、確実に食料価格は高騰し、場合によっては買えないことも想定しなければならない。例えば、中国との食料争奪戦に買い負ける事態だ。異常気象は物量そのものを不足させる。そこでは供給国の事情に揺さぶられざるをえない。

世界の潮流を見据えれば、国内生産も検討の余地として、少なくともGM種についての独自の知見くらいは必要だ。危機に対処するインテリジェンスとは、そういうことだ。そうでなければ、日本が世界から取り残されていく。

著者：青沼 陽一郎