山陰地方を地盤とする、日本テレビ系列の放送局「日本海テレビ」(鳥取県)での不正事案が話題になっている。元幹部社員が1000万円以上を着服。そのなかには、チャリティー番組「24時間テレビ」への寄付金も、200万円以上含まれていたという。

こうしたニュースが報じられたとき、ネットメディア編集者として、まず気になるのは「SNSの反応」だ。タイムラインを見てみると、日本海テレビへの批判のみならず、今回は被害者側になるであろう「24時間テレビ」への言及も珍しくなかった。

そのなかで、とくに目立ったのが、「そろそろ潮時だろう」「終えるべき時がきた」といった、番組の存続そのものを問う声だ。いやむしろ、募金着服以上に、「番組そのものが、もはや時代にそぐわない」と、「24時間テレビ」のあり方を疑問視する声のほうが多い印象すら受ける。

なぜ、ここまで「24時間テレビたたき」が盛んなのだろうか。原因を考えてみると、「すでに時代に合わず、アップデートする頃合いなのではないか」と感じた。その理由を説明しよう。

「24時間テレビ」寄付金も着服されていた

日本海テレビは2023年11月28日、同社の元経営戦略局長が、売上金など1118万2575円を着服していたとして、前日の27日に元局長を懲戒解雇処分にしたと発表した。