株主還元指標として注目度が増している「DOE」。その数値が高い順にランキングした(イメージ写真:years / PIXTA)

株主へ支払う配当を大幅に増やし、株主還元を充実させる上場企業が相次いでいる。従来掲げてきた配当性向を引き上げたり、新たな還元指標としてDOE(株主資本配当率、Dividend on equity ratio)を採用したりする動きが盛んだ。

これまで配当還元の指標としては、期間利益の純利益に対する配当総額の割合を示す配当性向(「配当総額」÷「純利益」、%)が一般的だった。

ただ、純利益は事業の好不調や臨時損失などで年度ごとにブレることもある。そこで、株主資本に対する配当総額の割合を示すDOE(「配当総額」÷「株主資本」、%)もあわせて採用する企業が急速に増え始めている。

たとえば野村不動産ホールディングスは「不透明な事業環境下での配当の安定性を高めるため」として、今2025年3月期から、配当性向目標とは別にDOE4%を配当下限とする方針を追加した。ダイセルも従来掲げている総還元性向40%の目標に加えて、新たにDOE4%以上の目標値を採用している。

収益性や資本効率の高い企業が上位に並ぶ

DOEは「配当性向(配当÷純利益)×ROE(純利益÷株主資本)」に分解できる。したがって、DOEの数値が高い企業とは、配当性向とROE(株主資本利益率)のどちらか、または両方が高い企業を指す。このため、海外の機関投資家の間でDOEは以前から非常に重視されている指標だ。

そこで今回は、6月17日発売の『会社四季報プロ500』2024年夏号に掲載した「過去5期平均DOEランキング」の一部を紹介する。

過去5期の平均DOEが28.5%でトップとなったのはZOZO。アパレルのネット通販サイト「ZOZOTOWN」を運営し、2024年4月から日経平均構成銘柄となっている。同社は過去5期平均のROEが62.5%に上り、株主資本を使って非常に効率よく稼げている会社だ。