海外機関投資家の厳しい投資基準を満たし、外国人持ち株比率が上昇した企業をランキングした(イメージ写真:taa/PIXTA)

バブル景気時の1989年に記録した高値を超えて、今年2月、約34年ぶりに史上最高値を更新した日経平均株価。その後に高値4万1087円をつけた後は利益確定売りなどに押されて、足元では上値が重い展開となっている。

ここからまた相場が上昇力を取り戻すかどうかは、国内株式市場で最大の投資主体である海外投資家の動向が大きなカギを握る。

そこで今回は、6月17日(月)に発売される『会社四季報』2024年3集(夏号)の特集「巻頭ランキング」から、「外国人持ち株比率5年前比向上度ランキング」の一部を紹介する。東洋経済が半期ごとに集計している各社の株主データを基に、5年前と直近を比べて、外国人投資家が株式を買い増した企業をランキングにまとめた。

ランキング1、2位は半導体関連企業

この5年間を振り返ると、2020年前半から本格的に感染が広がった新型コロナウイルスによって、世界的に経済・社会が大混乱し、企業経営も深刻な打撃を受けた。そうした大混乱の中で、多くの企業が合理化や経営の効率化に取り組んだ。

またテレワークやクラウド化によるDX(デジタル・トランスフォーメーション)などの対策が、コロナ収束後においても企業業績の改善につながっている。国内株式市場の状況を左右する影響力を持つ海外投資家にとって、継続的な投資対象となり得る国内企業が増えていることは、今後の全体相場にとってもプラス材料と言える。

個別株への投資判断に際して海外投資家は、企業の成長性や収益性、株主還元の姿勢を厳しく問う傾向が強い。そのため、海外投資家が資金を投入する企業は、個人投資家にとっても比較的に安心感が高い投資先と言える。多くの上場企業がある中で、今後の「外国人買い」が期待できそうな企業を探すのに役立ててほしい。