がん治療に伴うお金について考える必要が出てきた背景の1つに、この数十年での、がんの検査・治療が進歩し、がんとともに長生きする人が以前よりも増えたことがある。

国立がん研究センターの「がん統計」で治療効果の指標である「5年生存率」（診断から5年後に生存している患者の割合）を見ると、全部位のがんの平均で66.2％（2014〜2015年に診断された患者の純生存率＝事故や、ほかの病気などによる死亡はないと仮定して推計）だった。

男性の前立腺がんが95.1％、女性の乳がんが91.6％など、90％を超えているものもある。

「効果的だが高価な薬」を使い続ける

京都大学の本庶佑特別教授が2018年にノーベル賞を受賞したことで注目された「がん免疫療法薬（免疫チェックポイント阻害薬）」が広く使われるようになったのに加え、今後も、より効果が高い治療法が開発されると予想される。

患者の3人に2人が5年、そしてさらに長く生きることができる時代も近いのではないだろうか。

がん治療に限らず、新しい治療法は費用が高く、特に薬はその傾向が強い。そんな高価な薬を、場合によっては1年、2年あるいはそれ以上、使い続けることもある。

効く薬が使えるようになったことは患者や家族にとってうれしい話である一方、「ずっと治療費を払い続けなければならない」という現実に直面する。

例えば、がん免疫療法薬の1つ「オプジーボ」は、公定価格がひと月あたり約60万円。継続するなら年間700万円を超える。

標準治療であれば健康保険が使えるので、現役世代の患者であれば3割負担ですみ、さらに軽減される制度もあるが、「がんとお金」の話を避けられないもう1つの背景だ。

がん治療をとりまくお金の問題としては、第一に「自分の治療にいくらかかるのか」が、概算の情報はあっても、事前には確定しないという実態がある。

もともと医療は患者それぞれの状態に合わせて行われるもので、かつ不確実性があるので、やむをえないとはいえ、不安の種であることは確かだ。

そしてもう1つは、「治療のことで頭がいっぱいになり、お金のことまで頭が回らない」ということだ。

がんとお金・仕事に関して患者への情報提供や相談対応に取り組むNPO法人「がんと暮らしを考える会」の理事長で看護師の賢見卓也さんは、「がんと診断された当初、患者さんは『どうすれば助かるか』『どんな治療を受けたらよいのか』ということで頭がいっぱいになり、お金の問題は二の次になるものです」と言う。