【ソウル聯合ニュース】新型コロナウイルス感染症の防疫「模範国」に挙げられる韓国や香港、台湾では、ワクチンの副反応に対する国民の懸念が比較的大きいことが12日、米医療保険大手シグナの調査で明らかになった。

 シグナが11カ国・地域(韓国、米国、中国、香港、英国、アラブ首長国連邦、タイ、ニュージーランド、シンガポール、スペイン、台湾)で18歳以上の計1万3479人を対象に先月実施した新型コロナワクチンに対する意識調査の結果によると、ワクチンの安全性に対する意識は国・地域ごとに違いがみられた。

 「居住する国で接種する新型コロナワクチンの副反応が非常に心配だ」と回答した割合は、1031人が調査に参加した韓国では64%だった。香港は86%、台湾は77%。

 一方、大規模な流行により全国的な移動制限が長く続いた米国と英国では、それぞれ47%、23%にとどまった。調査対象の国・地域全体では62%だった。

 また、「居住する国で接種する新型コロナワクチンは非常に安全だ」との回答は、韓国(34%)、香港(31%)、台湾(36%)でそろって低かったのに対し、米国は63%、英国は83%と高かった。

 この結果から、新型コロナの感染拡大をうまくコントロールしたと評価されている韓国、台湾、香港の人々は、大規模流行を経験した国の人々に比べワクチンの副反応をより懸念する傾向にあることが分かる。シグナは、ロックダウン(都市封鎖)など強力な防疫措置が取られた国では、ワクチン接種後の日常回復に対する期待が大きいようだと説明している。