【ソウル聯合ニュース】物価高が続く韓国で、２０〜３０代の若者らが高騰する食費に悲鳴を上げている。インターネット上では「韓国の物価水準が日本レベルになったようだ」という声も聞かれる。

　２０代の大学院生は「ランチに豚丼を頼んだだけで９０００ウォン（約９４０円）なんてあり得ない」と、飲食店の値上げに困り顔をみせる。「外食の価格が少しずつ上がっているのは分かっていたが、８０００ウォン台と９０００ウォン台では体感的に大きく違った。（食後の）コーヒーも２０００ウォン台の安い店で買っていたが、そこも値上がりしたため、ランチだけで１万ウォン以上かかる」とため息をついた。

　オンライン掲示板では「東京の飲食店でアルバイトしていた時と、最近の韓国が（物価の面で）似ている」「今でも韓国より日本の方が物価が高いというのは本当か」といった書き込みが目につく。

　高騰する外食費に、ランチとインフレーションを組み合わせた「ランチフレーション」という造語も誕生した。今やコンビニエンスストアの弁当で済ませたり、手作り弁当で食費を浮かせたりする人も珍しくなくなった。

　ソウル・汝矣島で勤務する２０代の会社員は「週に１回は弁当を作っていて、１食で３０００〜５０００ウォンの節約になる。週２〜３回弁当を持ってきて『弁当マスター』と呼ばれる同僚もいる」と語る。

　皆で一緒に昼食を取る会社の雰囲気のため、弁当を持参しにくいという人もいる。コンビニの弁当もしょっちゅうとなると栄養面が心配だ。

　自炊をしているという２０代の会社員は「物価が上がっているため弁当を持ってきたいが、同僚たちの目が気になる。一人か二人が持ってきてくれれば（持参する）雰囲気ができるが、自分が先頭を切るのは簡単ではない」と明かした。

　コンビニで頻繁に弁当を買っているという２０代会社員は「弁当が続いて塩分や栄養バランスが心配。物価が下がればコンビニ弁当は食べないと思う」と話した。

　政府は、物価高は当面続くと見込んでいる。韓国銀行（中央銀行）は先週、今年の消費者物価上昇率を当初予測の４．５％から４．７％に上方修正した。

　最低賃金の引き上げが物価をさらに押し上げることを懸念する声もある。最低賃金を審議、決定する最低賃金委員会は２９日、２０２３年度（１〜１２月）の最低賃金を今年度から５．０％引き上げ時給９６２０ウォンとすることを決めた。

　２０代のカフェのアルバイト店員は「最低賃金（の引き上げ）よりも、（規定の勤務日数を満たした労働者に支給される）週休手当や夜間手当がもっときちんと払われるようになることを望んでいた。賃金が上がっただけ物価が上がるのではないかと怖い」と話す。

　３０代の会社員は「一体どこまで上がるのか分からない。できる限り倹約して耐えるしかない」と苦々しげに語った。