歌手やアイドルのファンクラブやファンサイトを運営。ECや電子チケットも。コンテンツ発掘、サイト企画に強み。コンテンツ事業は堅調。ファンクラブ・ファンサイトの会員数は増加。24.3期2Qは2桁増収増益。 記:2023/12/11
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」が主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。アメリカス医薬品事業は堅調。レンビマの売上が伸びる。販管費減。24.3期2Qは大幅営業増益。 記:2024/01/16
独立系SI。公共関連に強み。運用・保守やセキュリティサービスも。24.3期3Q累計は公共関連や民間インフラ関連が堅調。だが不採算案件の発生や高収益案件の剥落で利益足踏み。通期では増収増益・連続増配を計画。 記:2024/02/15
国内首位、世界2位の建設・鉱山機械メーカー。建機稼働管理システム搭載車輌から得られた稼働情報をマーケティングに活用。建設機械・車両は堅調。米州、アジア・オセアニア等が売上増。24.3期2Qは2桁増収増益。 記:2024/01/08
アナログ電源ICを開発・販売。ファブレスを原則としつつも子会社でパワー半導体などの受託生産も。省電力・小型化技術に強み。24.3期上期は在庫調整長期化で売上が冴えず。為替予約による為替差損を営業外に計上。 記:2023/12/10
車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、xEV向け製品の売上が増加。金融費用減少。23.12期通期は2桁最終増益。 記:2024/02/13
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
41,660
3/19 14:54
+1,240(%)
時価総額 3,927,955百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
国内最大の金融グループ。傘下に三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJニコス、三菱UFJモルガンスタンレー証券。アセットマネジメント事業を強化。金利上昇や国内外の預貸金収益増加で3Q累計は利益急伸。 記:2024/02/28
3大金融グループ会社の一角。三井住友銀行を中核に、銀行業務やリース、証券等の金融サービスを提供。三井住友銀行は貸金収益、手数料収益が伸びる。SMBC日興証券は業績回復。24.3期2Q累計は大幅増収。 記:2024/01/13
大手生命保険。契約規模国内2位。総資産国内3位。国内生保を中心に海外生保、アセットマネジメントを展開。海外保険事業は大幅増益。資産運用費用の減少やM&A効果などが寄与。24.3期2Q累計は2桁増益。 記:2024/01/14
大手物流企業。3PL事業、重量品の輸送移設等に強み。23.3期3Qは2桁増収増益。国際物流部門は好調。新規案件の稼働等が寄与。米投資ファンドによるTOBは成立。同社株は23年2月24日付けで上場廃止予定。 記:2023/02/08
2,826.5
3/19 14:54
+29.5(%)
時価総額 1,235,588百万円
エアライン大手。国際旅客、国内旅客、貨物郵便がコア領域。国内線高シェアで事業基盤安定。インバウンドの寄与等により、国際線の有償旅客数は大幅増。国内線の有償旅客数も増加。24.3期2Qは最終黒字転換。 記:2024/01/14
45,470
3/19 14:49
-630(%)
時価総額 14,469,509百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10