AYA世代（15歳～39歳）でがんを発症する人は毎年約2万人ほどいます。高齢者に比べて割合は少ないですが、AYA世代は人生の中で最も変化が激しい時期で、就学や就職、結婚、妊娠・出産など、沢山のライフイベントが発生します。がんの治療のために通学や通勤が困難になったり、同世代のがん患者が少ないために孤独感を抱えやすいなど、AYA世代特有の問題を抱えることがあります。 2010年以降、AYA世代のがん患者や医療者から声が上げられ始め、必要な支援について研究が行なわれるようになりました。 一般社団法人「AYAがんの医療と支援のあり方研究会」理事長であり、医師の清水千佳子先生（国立研究開発法人 国立国際医療研究センター　がん総合診療センター／乳腺・腫瘍内科）に、AYA世代のがん患者が抱えがちな問題について詳しくお話を聞きました。 【前回記事】⇒若いがん患者から、医師が一番よく聞く“困りごと”とは？他人事なんかじゃない ――AYA世代のがん患者の問題は、なぜ注目されるようになったのでしょうか？ 清水千佳子先生（以下、清水）：AYA世代は15歳～39歳までとされていますが、海外ではこの世代のがんが、15歳未満の小児のがん、40歳以上のがんと比べて生存率の改善が鈍いという統計が出て、注目されるようになりました。 国内では、15歳未満の小児期にがんを発症したがんは小児科医、AYA世代に発症した場合は主に成人の臓器別の専門の医師が治療しており、それぞれの領域で患者さんが抱えている問題は認識されてきました。しかし、医療者が自分の診ている患者さんだけをイメージしていると、他のAYA世代の患者さんの問題を見逃してしまうのですよね。 ――AYA世代び抱える問題を、まとめて捉える機会がなかなかなかったのですね。 清水：2016年に国が行ったAYA世代がんの研究事業に、小児科の領域や、我々のような成人がんの専門医、また生殖医療の領域からも医師が参加しました。その時に行った調査で、AYA世代の患者さんが非常に多様でそれぞれの悩みが多面的であること、そして医療従事者も、AYA世代の患者さんが少ないために情報がなく、対応に困っていることが分かってきました。 そこで、2018年に実態調査を行った研究班のメンバーを中心に、AYA世代のがんの医療と支援を向上させていくための団体、一般社団法人「AYAがんの医療と支援のあり方研究会（AYA研）」を設立し、活動を始めています。 ――具体的には、どんなことに対して支援が必要されているのでしょうか？ 清水：例えば私の場合は乳がんが専門なのですが、がんの治療成績が良くなる一方で、「子どもが欲しかったのに、治療の副作用で難しくなってしまった」という声を多く聞くようになりました。 最近は不妊治療の技術を使って、がん治療の前に、精子・卵子や受精卵を凍結して保存する方もいます。がん治療で卵巣や精巣への影響の免れない治療をする場合、希望のある人にはがん治療後に子どもを持つ可能性を残す選択肢を提供できるようになってきました。 子どもが欲しいと考える若い患者さんは少なくなく、難しい決断をするための支援や、心理的なサポートが必要です。