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働き方改革に取り組む企業が増えており、それとともに重視されているのが従業員満足度(ES=Employee Satisfaction)である。
従業員が、仕事や待遇に満足して働ける職場を提供できれば、会社に対する愛着心も芽生え、その結果として生産性の向上、そして最終的には企業の業績も向上すると考えられるからだ。
職務内容や労働環境、待遇、人間関係、福利厚生などから従業員の満足度を表すES調査を実施する企業も増えている。NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社の調査*によると、ここ3年以内にES調査を実施した企業は69%で、そのうち今後も続けていく意向を示しているのは87%にものぼる。
*<調査概要>
1.調査対象 :「NTTコム リサーチ」登録モニター
2.調査方法 :非公開型インターネットアンケート
3.調査期間 :令和5年1月30日(月)~31日(火)
4.有効回答者数 :540名
5.回答者条件 :20歳以上の全国男女
6.回答者の属性 :
企業がES調査に積極的なのは、従業員の満足度を高め、生産性と業績をアップにつなげることが最終的な目標だ。満足できる給料や労働条件を提示しなければ、従業員はよりよい条件を求めて次々と退職してしまうことも考えられる。
深刻な人手不足が続いているだけに、いかにして退職者を減らすかということが新たな経営課題である。
企業は従業員満足度を高めるために、積極的にES調査にも取り組んでいるが、調査結果の分析が不十分なため、調査データを効果的に活用できていないことも明らかになっている。
ES調査を有効に活用していくためには、調査結果を人事施策などに反映していくことが求められ、調査を設計する専門スキルが不足していることも、課題の一つとして浮かび上がっている。
ES調査に取り組んでいない企業は、効果に対する疑問や、予算、人材不足を理由に挙げている。しかし、専門スキル不足やES調査の活用方法がわからないからといって、従業員満足度を無視することはできない時代である。ES調査を専門に扱う外部事業者に相談してみることも、一つの選択肢となりそうだ。
■参考サイト
PR TIMES|NTTコム オンライン、「企業における従業員満足度調査の実施状況」を発表
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