23日の米国株式市場は続落。ダウ平均は605.78ドル安（−1.53％）の39065.26ドル、ナスダックは65.50ポイント安（−0.39％）の16736.04、S&P500は39.17ポイント安（−0.74％）の5267.84で取引を終了した。半導体エヌビディアの好決算が投資家心理の改善につながり堅調に寄り付いた。その後、雇用関連指標やPMIが予想以上に強く利下げ期待の後退で長期金利が上昇し相場の上値を抑制。ダウはさらに、ボーイングの下落が重しとなり指数を一段と押し下げ下落に転じた。ナスダックも序盤、堅調に推移したが、終盤にかけ連休を控えた利益確定売りも重しとなり下落に転じて終了。

米国株の下落を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日米金利上昇を受けて半導体などハイテク株中心に下げ幅を拡大したことから、日経平均は一時38367.70円まで下落する場面が見られた。売り一巡後は、時間外の米10年債利回りの上昇が一服したことで、先物を中心に買い戻す動きが入ったものの、プライム市場の売買代金は4兆円を割り込むなど押し目買いは限定的となった。

大引けの日経平均は前日比457.11円安（−1.17％）の38646.11円となった。東証プライム市場の売買高は13億9976万株、売買代金は3兆8624億円。業種別では、証券・商品先物取引業、鉱業、不動産業、機械、電気機器などが下落した一方、海運業、医薬品、電気・ガス業、鉄鋼、非鉄金属などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は36％、対して値下がり銘柄は60％となっている。

日経平均採用銘柄では、中期経営計画に対する失望感が先行し富士電機<6504>が大幅安となったほか、ソシオネクスト<6526>、レーザーテック<6920>、アドバンテスト<6857>、スクリーンHD<7735>、東京エレクトロン<8035>、SUMCO<3436>など半導体株の下げが目立った。このほか、東京建物<8804>、住友鉱山<5713>、ソニーグループ<6758>が売られた。日経平均採用銘柄以外では、日本マイクロニクス<6871>の下げが目立った。

一方、一部国内証券のレポートが材料視されてDIC<4631>、資生堂<4911>、川崎重工<7012>が買われたほか、フジクラ<5803>、日立<6501>、日本製鋼所<5631>、三越伊勢丹HD<3099>、大成建設<1801>が上昇。日経平均採用銘柄以外では、電力需要期待を材料に北海道電力<9509>が買われた。