3日の日経平均は反落。387.06円安の39451.85円（出来高概算17億9000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク関連株を中心に売られた流れを引き継ぎ、東京市場でも半導体関連を中心に売りが先行、日経平均は取引開始直後に39217.04円まで下押した。また、台湾沖で発生した地震の影響がどの程度のものになるのかも警戒され、投資家心理を悪化させた。ただ、商社や海運、銀行などのバリュー株などに買いが入り、下値を支える形になり、日経平均も下げ渋りを見せた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり807、値下がり791でほぼ拮抗し、変わらず54だった。セクター別では、鉱業、電気ガス、海運、銀行、卸売など15業種が上昇。一方、その他製品、精密機器、鉄鋼、情報通信、電気機器など18業種が下落した、指数インパクトの大きいところでは、伊藤忠<8001>、第一三共<4568>、日立建機<6305>、コマツ<6301>、JPX<8697>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、信越化<4063>が軟調だった。



前日の米国市場は、2月の米雇用動態調査（JOLT）求人件数が、前月と市場予想をやや上回る結果となり、米労働市場の底堅さが改めて浮き彫りとなった。これが、米国の利下げ観測の後退につながり、主要株価指数は下落。東京市場もこの流れが波及する格好から売りが優勢となり、日経平均の下げ幅は一時600円を超えた。台湾地震を受け半導体受託生産世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）が生産ラインからスタッフを一時退避させると伝わるなど、供給網への影響が懸念されたことも不安要因となった。ただ、午後1時に今年度の経営計画を発表した伊藤忠が切り返すと、他の商社株にも買いが波及した。



米国では3日、3月のADP全米雇用報告の発表やパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の講演などが予定されている。労働市場の力強さが示され、パウエル氏の講演で利下げの後ずれを示す発言が出るのか確認したいと考える向きが多く、積極的に買い上がる雰囲気にはなっていない。また、投資家の関心は企業業績に移り始めており、2025年3月期の業績向上が続くかも見極めたいようで、目先は様子見ムードの強い展開が続きそうだ。