「今の日本で最大の課題とされる『地方創生』にこそ日本の未来はかかっている」
2022年度の「地方創生テレワークアワード（地方創生担当大臣賞）」と「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」をダブル受賞した株式会社イマクリエ代表の鈴木信吾氏はそう語る。
地方創生をビジネスの使命として全国を駆け回り、約1万人の関係者と接した鈴木氏が、その経験をフルに生かして、このたび『日本一わかりやすい地方創生の教科書 ――全く新しい45の新手法＆新常識』を上梓した。
各自治体からは、その地域ならではの「地に足のついた提案」で好評を博している鈴木氏が「外国人観光客を呼び込むためのSNS活用術」について解説する。
「地方創生」で「SNS」は最強のPRツール
「地方創生」で自治体がインバウンドや観光客、移住者を取り込むための最強のPRツールは「SNS」であるということは、誰もが理解していることと思います。
コスト的にも安価で、誰でも利用でき、それでいて「バズる＝話題になってヒット数が爆発的に増える」と、あっという間にその自治体のファンを獲得することができます。
「SNSでバズる」ために、どんなことをPRするのが効果的か、いろいろと試行錯誤をすると思いますが、そのきっかけというのが地元民ではわかりにくい「意外なところ」にもあったりするのです。
たとえば、山梨県富士吉田市です。
ここはインバウンドが好む観光スポットのひとつであり、春になるとインスタグラムやYouTubeで「新倉山浅間公園・忠霊塔」がいっせいにアップされます。
